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Antimicrobial use and combination of resistance phenotypes in bacteraemic Escherichia coli in primary care: a study based on Japanese national data in 2018
Yumiko HOSAKA, Yuichi MURAKI, Toshiki KAJIHARA, Sayoko KAWAKAMI, Aki HIRABAYASHI, Masahiro SHIMOJIMA, Hiroki OHGE, Motoyuki SUGAI, Koji YAHARA
Journal of Antimicrobial Chemotherapy, 2023;, dkad379,
プライマリケア（診療所）における抗菌薬使用は薬剤耐性菌出現の寄与因子である。本研究は、2018年の全国の診療所データと厚生労働省院内感染対策サーベイランス（JANIS）データ、診療報酬に基づく抗菌薬使用データを利用し、抗菌薬使用と血液から大腸菌が分離された患者の中で複数の抗菌薬に耐性を示す菌の割合を診療所と病院の外来診療で比較した。マクロライド系抗菌薬を除き、経口第三世代セファロスポリン系とフルオロキノロン系の抗菌薬使用は外来抗菌薬の中で最も多く、診療所は病院の少なくとも3倍以上であり、2剤に耐性の大腸菌の割合は、診療所が病院と比べて5.6％高かった事から、診療所の抗菌薬使用による薬剤耐性への影響が示唆された。
本研究は，厚労科研補助金（課題番号：22HA1002）の支援を受けて実施された。
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Protective effect of previous infection and vaccination against reinfection with BA.5 Omicron subvariant: a nationwide population-based study in Japan
Noriko Kitamura, Kanako Otani, Ryo Kinoshita, Fangyu Yan, Yu Takizawa, Kohei Fukushima, Daisuke Yoneoka, Motoi Suzuki, Taro Kamigaki
Lancet Regional Health – Western Pacific
DOI: 10.1016/j.lanwpc.2023.100911
SARS-CoV-2のオミクロン変異株は、免疫逃避能を持つことが知られる。ワクチン及び既感染から得られる免疫の理解は、効果的な感染制御戦略につながる。2022年9月25日までにHER-SYSに登録された全症例を対象にBA.5再感染に対する先行感染の予防効果を症例人口対照研究を用いて推定した。再感染予防効果は、武漢株で46％、アルファ株で35％、デルタ株で41％、BA.1/BA.2亜型で74％であった。さらに、年齢、性別、先行感染の変異株、および最終ワクチン接種からの期間で調整したコックス比例ハザードモデルにより推定されたワクチン接種の再感染予防効果は、1回接種と比較して、2回、3回、4回接種でそれぞれ7％、33％、66％であった。本研究により、過去に感染した集団における将来の再感染予防には、効果が持続する期間内でのワクチン追加接種が推奨されうることが示唆された。
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National seroepidemiological study of COVID-19 after the initial rollout of vaccines: Before and at the peak of the Omicron-dominant period in Japan
Takeshi Arashiro*, Satoru Arai*, Ryo Kinoshita, Kanako Otani, Sho Miyamoto, Daisuke Yoneoka, Taro Kamigaki, Hiromizu Takahashi, Hiromi Hibino, Mai Okuyama, Ai Hayashi, Fuka Kikuchi, Saeko Morino, Sayaka Takanashi, Takaji Wakita, Keiko Tanaka-Taya, Tadaki Suzuki†, Motoi Suzuki
(*These authors contributed equally; †corresponding author)
Influenza and Other Respiratory Viruses doi: 10.1111/irv.13094
新型コロナワクチン導入後のオミクロン流行前（2021年12月）およびオミクロン（BA.1/BA.2）流行のピーク（2022年2-3月）に、5都府県16,296名を対象として人口ベースの血清疫学調査が行われた。抗N抗体（感染のみで誘導）保有割合はオミクロン流行前には2.2%（95% CI 1.9-2.5）、BA.1/BA.2のピークには3.5%（3.1-3.9）であった。オミクロン流行前の我が国の抗体保有割合は、米国（33%）、英国（25%）、世界（45%）と比較して1/10未満であったが、多くの者がワクチンにより抗体（抗S抗体）を獲得していた。全体の疾患負荷は低かったが、都心居住者、若年者、ワクチン未接種、特定の職種（介護従事者・保育従事者・飲食業従事者）等は累積感染歴と高い相関を示した。
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Oral and Rectal Colonization by Antimicrobial-Resistant Gram-Negative Bacteria and Their Association with Death among Residents of Long-Term Care Facilities: A Prospective, Multicenter, Observational, Cohort Study
Kajihara T, Yahara K, Yoshikawa M, Haruta A, Kawada-Matsuo M, Le NT M, Arai C, Takeuchi M, Kitamura N, Sugawara Y, Hisatsune J, Kayama S, Ohta K, Tsuga K, Komatsuzawa H, Ohge H and Sugai M
Gerontology. 2022: Oct 6;1-12.
長期療養施設（介護老人保健施設（保健施設）、特別養護老人ホーム（特養））は、JANIS等のサーベイランスが及んでおらず、薬剤耐性の実態が不明であり、国の薬剤耐性アクションプランにおける動向調査の強化対象となっている。保健施設3施設と特養3施設の入所者計178名の口腔と直腸の耐性菌保菌調査を行った。検出菌の全ゲノム解析を行い、経過の追えた146名の臨床情報・予後との関連を解析した。その結果、入所者の便検体の42.7%（保健施設28.4%, 特養51.4%）からESBL産生菌が分離された。また、ESBL産生菌と緑膿菌の分離頻度は経腸栄養実施者で有意に高かった。さらに、予後との関連解析の結果、ESBL産生菌の保菌は死亡率と関連しない一方、緑膿菌の保菌は有意に死亡率と関連することが明らかになった。
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COVID-19 vaccine effectiveness against symptomatic SARS-CoV-2 infection during Delta-dominant and Omicron-dominant periods in Japan: a multi-center prospective case-control study (FASCINATE study)
Takeshi Arashiro, Yuzo Arima, Hirokazu Muraoka, Akihiro Sato, Kunihiro Oba, Yuki Uehara, Hiroko Arioka, Hideki Yanai, Jin Kuramochi, Genei Ihara, Kumi Chubachi, Naoki Yanagisawa, Yoshito Nagura, Yasuyuki Kato, Akihiro Ueda, Akira Numata, Hideaki Kato, Koji Ishii, Takao Ooki, Hideaki Oka, Yusuke Nishida, Ashley Stucky, Chris Smith, Martin Hibberd, Koya Ariyoshi, Motoi Suzuki
Clinical Infectious Diseases doi: 10.1093/cid/ciac635
新型コロナワクチンの有効性においては、免疫の減衰や免疫逃避能をもつ変異株の出現が懸念されている。そこで、国内16医療機関の協力のもと、症例対照研究を実施し、有効性（発症予防効果）を検討した。推定された有効率は、デルタ株流行期においては、2回接種後14日-3ヶ月では88%（95％信頼区間（CI）82-93）、2回接種後3-6ヶ月では87%（95%CI 38-97）であった。オミクロン株（BA.1/BA.2）流行期においては、2回接種後14日-3ヶ月では56%（95％CI 37-70）、2回接種後3-6ヶ月では52%（95%CI 40-62）、2回接種後6ヶ月以降では49%（95%CI 34-61）であった。3回（ブースター）接種後14日以降では74%（95%CI 62-83）まで回復した。重症化リスクの高い者（65歳以上または基礎疾患あり）に限定した解析およびマスク着用状況とリスク行動の有無でさらに調整した解析においても、結果は同様であった。
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Social and Behavioral Factors Associated with Lack of Intent to Receive COVID-19 Vaccine, Japan
Takeshi Arashiro, Yuzo Arima, Ashley Stucky, Chris Smith, Martin Hibberd, Koya Ariyoshi, and Motoi Suzuki
Emerg Infect Dis. 2022 Sep doi: 10.3201/eid2809.220300
新型コロナワクチンの接種意向と相関する社会・行動因子を検討する目的で、マーケティングリサーチ会社のアンケート調査結果を後ろ向きに解析した。ワクチン接種済みの者・接種意向のある者と比較して、接種意向のない者は、自分・家族が感染する不安や他人を感染させる不安、病床逼迫への不安が全くないと答えるオッズおよび、マスクの着用・手指衛生等の感染対策を実施していないオッズが高かった。一方で、直近1週間に友人・知人・家族に会いに行った、外食に行った、遊びに行ったと答えるオッズに違いはなかった。よって、ワクチン接種済みの者・接種意向のある者と比較して、接種意向のない者は、感染の不安が少なく感染対策をしていない傾向があり、直近の行動歴からも、新型コロナウイルスに曝露するリスクは同等〜より高い可能性が示唆された。
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Impact of the COVID-19 pandemic on the surveillance of antimicrobial resistance
Hirabayashi A, Kajihara T, Yahara K, Shibayama K, and Sugai M
J Hosp Infect. 2021 Sep 22;S0195-6701(21)00335-2.
doi: 10.1016/j.jhin.2021.09.011.
COVID-19のパンデミックは医療現場に様々な変化をもたらしており、薬剤耐性菌への影響は重要な関心事である。本研究では厚生労働省院内感染対策サーベイランス（JANIS）データを利用し、2019年と2020年の黄色ブドウ球菌、肺炎球菌、大腸菌、肺炎桿菌、緑膿菌の分離患者数と分離率を比較した。各菌の分離患者数および分離率は、メチシリン感性、耐性の黄色ブドウ球菌ではわずかに減少し、ペニシリン感性、耐性の肺炎球菌では60％減少し、第3世代セファロスポリン耐性肺炎桿菌では増加した。残りの菌では分離患者数は減少したが分離率は増加した。分離率の見かけ上の上昇は、検体提出患者数（分離率の分母）が患者数（分離率の分子）よりも大幅に減少したためであると考えられた。COVID-19パンデミック時のサーベイランスデータは、分子と分母の検討に基づいて慎重に解釈する必要がある。
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Estimating HIV-1 incidence in Japan from the proportion of recent infections 
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Matsuoka S, Nagashina M, Sadamasu K, Mori H, Kawahata T, Zaitsu S, Nakamura A, de Souza MS, Matano T.
Prev. Med. Rep. 2019. 16, 100994.
HIV感染拡大防止に向け、未診断者を含むHIV感染者の動向把握は重要である。WHO/UNAIDSではHIV感染後早期に診断・治療に結び付けることを感染拡大防止の重要戦略の一つとし、診断率を90%以上に上げるという数値目標を設定している。本研究では日本国内のHIV発生数（Incidence）、感染から診断に至るまでの期間、および診断率の推定を試みた。
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Epidemiological and clinical features of invasive pneumococcal disease caused by serotype 12F in adults, Japan.
Shimbashi R, Chang B, Tanabe Y, Takeda H, Watanabe H, Kubota T, Kasahara K, Oshima K, Nishi J, Maruyama T, Kuronuma K, Fujita J, Ikuse T, Kinjo Y, Suzuki M, Kerdsin A, Shimada T, Fukusumi M, Tanaka-Taya K, Matsui T, Sunagawa T, Ohnishi M, Oishi K, and the Adult IPD Study Group.
国内10道県での成人侵襲性肺炎球菌感染症(invasive pneumococcal disease; IPD)サーベイランスにおいて、2015年以降に血清型12F IPDが増加し、2016年〜18年には血清型の割合が最多（12〜16％）となった。
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Descriptive epidemiology of varicella based on national surveillance data before and after the introduction of routine varicella vaccination with two doses in Japan, 2000–2017.
Saeko Morino, Keiko Tanaka-Taya, Hiroshi Satoh, Satoru Arai, Takuri Takahashi, Tomimasa Sunagawa, Kazunori Oishi.
Vaccine. 2018 ;36(40) :5977-5982. doi: 10.1016/j.vaccine.2018.08.048.
2014年10月、1–2歳で2回の水痘ワクチン接種が定期接種に導入された。この前後における国内水痘発生動向を、感染症発生動向調査における小児科定点報告（2000～2017年）、水痘入院例全数報告（2014年第38週～2017年第37週）への報告状況に基づいて検討した。