国内の家畜ブルセラ病

ブルセラ病の原因となるBrucella 属菌は菌の性状により６菌種に分けられ、B. abortus は牛、B. melitensis は山羊・めん羊、B. suis は豚、B. ovis はめん羊、B. neotomae はネズミ、B. canis は犬を主な宿主とするが、その他の動物や人にも感染する。胎盤での菌増殖により引き起こされる流産が特徴で、他に不妊、乳腺炎、関節炎を起こすこともある。妊娠していない雌、性成熟前の雄は感染しても無症状である。流産胎子や胎盤、悪露とともに排泄された菌により伝播する。乳汁中にも菌が排出されるため、汚染乳を介した人への感染が問題となる。特にB. abortus 、B. melitensis 、B. suis の３菌種によるブルセラ病は家畜だけでなく人にも被害が大きく、注意が必要である。

国内では1890年代後半にブルセラ属菌によると考えられる牛の流産の発生が報告されており、1910年代には原因菌（B. abortus ）が分離されている。1956年頃から輸入ジャージー種牛が原因と考えられる国内発生が拡大して問題となり、1965年までの10年間は年間200頭以上、特に1960年代前半には年間500頭を超える患畜の発生もあった。このため、摘発・淘汰による防疫対策が徹底され、1946～1972年の27年間には4,635頭が抗体検査により淘汰された。このような徹底した国内防疫と輸入検疫によって1973年以降はほとんど発生をみなくなり、近年は稀に定期検査で抗体保有牛が摘発されるのみで、1970年を最後に細菌学的検査で菌が分離された例はない（図１）。国内の検査および輸入家畜の検疫は現在まで厳重に継続され、国内の清浄度は長期間維持されていると考えられており、国内の家畜から人が感染することはまずないと考えてよい。B. melitensis の感染家畜は国内での発生報告はなく、B. suis 感染豚は1940年より後は報告がない。

現在国内では家畜伝染病予防法により、人への感染源となる可能性が高い乳用雌牛および種雄牛とその同居牛については５年に１回以上の抗体検査が義務付けられている。検査によって患畜と診断された動物は、法律に基づき治療せずに殺処分となる。疑似患畜とされた時点で生乳は出荷停止され、患畜と判定されれば採材日に遡って生乳を食用とできなくなるため、迅速で精度の高い診断法が必要とされる。現在の家畜伝染病予防法による抗体検査では、まず簡易で感度の高い急速平板凝集反応によるスクリーニングを行い、陽性となったものについてELISA法による検査を実施、ELISA法で陽性となった個体は疑似患畜とされる。さらに補体結合反応により陰性の結果を示さないものが最終的に患畜と診断される（図２）。

日本で長年採用されてきた試験管凝集法は特異性・感度が不十分であることが明らかとなり、国際貿易用の指定法とはなっていないため、近年の家畜伝染病予防法改正により新たにELISA法が採用された。Ｓ型LPSを抗原としたELISA法は感度・特異性ともに高く、多検体処理が容易で、国際獣疫事務局（OIE）でもスクリーニングおよび確定診断に推奨される指定法でもあることから、世界各国で利用されている。最も感度と特異性が高いとされる補体結合反応がIgG1抗体を検出することから、ELISAもIgG1抗体を検出するよう定められている。

抗体検査においては、共通抗原を持つ細菌の感染あるいはワクチン接種による交差反応が問題となることがある。B. abortus の場合、代表的なものとしてはYersinia enterocolitica O9による感染、Francisella tularensis のワクチン接種、Vibrio cholerae のワクチン接種、他にサルモネラや大腸菌などが挙げられる。近年でもまれに摘発される抗体陽性牛は、このような交差反応によるものである可能性も否定できない。

日本をはじめ先進国の多くでは、特にB. abortus の清浄化が進む一方、開発途上国では依然発生が多く、B. melitensis 、B. suis についても清浄化が進んでいないのが現状である。また、Brucella 属菌は多様な野生動物にも感染するため、先進国においても感染源を完全に根絶することは容易ではない。輸入検疫においても毎年のようにブルセラ病の摘発はあり、国内の清浄性維持には引き続き徹底した国内の検査と厳重な輸入検疫が必要である。

　参考文献
1)今田由美子, 獣医畜産新報 59(8): 639-643,  2006
2)今田由美子, 畜産技術 647: 34-37,  2009
3)今岡浩一,モダンメディア 55: 76-85,  2009
4)清水悠紀臣, 他編, 動物の感染症, 近代出版, 2002
5)農林水産省消費安全局動物衛生課編, 家畜衛生統計