腸管出血性大腸菌感染症


腸管出血性大腸菌(Enterohemorrhagic Escherichia coli ; EHEC)感染症の原因菌は、ベロ毒素(Verotoxin=VT, またはShiga toxin =Stx と呼ばれている)を産生する大腸菌である。EHEC感染症においては、無症状から致死的なものまで様々な臨床症状が知られている。

特に、腸管出血性大腸菌感染に引き続いて発症することがある溶血性尿毒症症候群(HUS)は、死亡あるいは腎機能や神経学的障害などの後遺症を残す可能性のある重篤な疾患である。HUSの発生予防につなげるためにも、HUSの実態把握と発生の危険因子を特定することが重要である。



 最新情報 


 

腸管出血性大腸菌感染症—発生動向調査速報データ

 プルダウンメニューより週ごとの速報データが閲覧できます。

腸管出血性大腸菌感染症の現状 2010 年 (2011年4月現在)

  患者発生動向 

   EHEC感染症患者および無症状病原体保有者

   4,135例

  EHEC検出報告

   2,719例

溶血性尿毒症症候群

  92例 (感染症発生動向調査による報告)

   うち、腸管出血性大腸菌の分離 62例 (O157 55例)


 疫学 


1982 年に米国でハンバーガーを原因とする出血性大腸炎が集団発生した事例において、大腸菌O157が下痢の原因菌として分離された。現在では世界中でEHEC感染症が発生している。我が国では、1990 年埼玉県浦和市の幼稚園における井戸水を原因としたO157集団発生事件で、園児2名が死亡して注目された。1996年には、小学校での集団発生事例が多発し、大阪府堺市では数千人を超える患者が発生した。1997年では1,941名の感染者数となり集団事例の報告数は減ったものの、散発事例における患者数は漸増状態にあり、2010年では4,135名の感染者が報告されている。2010年におけるHUS等によるEHEC感染症に関連する死亡例が5例報告されている。

EHEC感染症の発生は、夏季に多いが冬季にもみられる。


 

DIFFUSE OUTBREAK

一見散発事例と思われる同時多発的な集団事例


 発生動向調査  


腸管出血性大腸菌感染症は、感染症法に基づいて感染症発生動向調査が行われている。また、パルスネットでは、PFGEを主体とした菌学的解析情報と発生事例に関する種々の疫学情報を組み合わせてデータベース化を行っており、その情報を関係機関において共有し、感染症発生の迅速な探知と感染源の究明に取り組んでいる。

 


さらに、このネットワークは国内のみならず、グローバル化する食品由来感染症に対応すべく地球規模で展開されており、現在世界6か所の地域でネットワークが形成されている。わが国のネットワークは、アジア・太平洋地域の諸国等で構成される「PulseNet Asia Pacific」の一部となっている。


 

動物との直接的な接触が原因と考えられる感染

動物との接触後には十分な手洗いを!


 病原体 


大腸菌(Escherichia coli)はヒトや動物の腸管内常在菌の一つであるが、宿主に対して病原性をもち、種々の疾患の原因となる大腸菌も存在している。これらの大腸菌としては、ヒトに下痢を起こす下痢原性大腸菌などが知られており、腸管以外の部位に感染を起こす大腸菌も含めて病原大腸菌と呼ばれている。下痢原性大腸菌は主に以下の5つのカテゴリーに分けられている。


毒素原性大腸菌(Enterotoxigenic Escherichia coli ; ETEC)

組織侵入性大腸菌(Enteroinvasive Escherichia coli ; EIEC)

腸管病原性大腸菌(Enteropathogenic Escherichia coli ; EPEC)

腸管出血性大腸菌(Enterohemorrhagic Escherichia coli ; EHEC)

電子顕微鏡画像

腸管凝集性大腸菌(Enteroaggregative Escherichia coli ; EAEC)



 EHECとはVTを産生する大腸菌のことである。VTは、培養細胞の一種であるベロ細胞に対して致死的に作用することから、この名前が付けられている。大腸菌は、O抗原とH抗原の組み合わせにより200種類以上の血清型に分けることができるが、現在我が国で最も高頻度に患者や保菌者から分離されるEHECは、図に示した通り血清群がO157で、続いてO抗原がO26やO111であるEHECが多く分離されている。

腸管出血性大腸菌検出例の血清型別臨床症状 2010年

『O抗原とは?』

EHEC100個程度の少数菌でもヒトを発症させることがあると考えられており、二次感染が起きやすいのも少数の菌で感染が成立するためである。また、この菌は強い酸抵抗性を示し、胃酸の中でも生残する。主な病原因子としては、VTの他に腸管上皮細胞へ付着するための様々な接着因子が知られている。VTには志賀赤痢菌(Shigella dysenteriae 1)の産生する毒素(志賀毒素、Stx)とほぼ同じであるI型(VT1)と一次構造(アミノ酸配列)が少し異なっているII型(VT2)がある。志賀毒素との類似性から、それぞれStx1あるいはStx2と呼ばれることもある。EHEC O157の多くは生化学的性状として、ソルビトール遅分解、β‐D‐glucuronidase (MUGテスト)陰性を示すため、他の血清型の大腸菌から鑑別することができる。

 臨床症状 


EHEC感染症の症状は、無症候性から軽度の下痢、激しい腹痛、頻回の水様便、さらに、著しい血便とともに重篤な合併症を起こし死に至るものまで、様々である。

多くの場合、EHECを摂取すると3日~7日(長いと12日に及ぶこともある)の潜伏期をおいて、腹痛、下痢が発症する。腹痛は激しく、頻回の水様便の後に、血便となる場合がある。発熱は軽度で、多くは37度台である。血便の初期には血液の混入は少量であるが次第に増加し、典型例では便成分の少ない血液そのものという状態になる。

有症者の6~7%において、下痢などの初発症状発現の数日から2 週間以内に、溶血性尿毒症症候群(Hemolytic Uremic Syndrome, HUS)、または脳症などの重症な合併症が発症する。HUSを発症した患者の致死率は1~5%とされている。幼児と高齢者は十分な注意が必要である。


 治療と予防 

治療については、「一次、二次医療機関のための腸管出血性大腸菌(O157等)感染症治療の手引き(改訂版)」が、厚生省、(現厚生労働省)の研究班により作成されている。

予防対策としては、汚染食品からの感染が主体であることから、食中毒予防の3原則に則った対策が重要である。したがって、食品が生肉と接触するのを避けること、食品を十分加熱することや調理後の食品はなるべく食べきる等の注意が大切である。とくに若齢者、高齢者及び抵抗力が弱いハイリスク・グループでは、重症事例の発生を防止する観点から、生肉又は加熱不十分な食肉の喫食を避けるべきである。

ヒトからヒトへの二次感染や保菌動物からの感染に対しては、糞口感染であることから、手洗いの徹底等により予防することが可能である。


2011年6月3日 細菌第一部

腸管出血性大腸菌Q&A

レプトスピラ症の検査依頼について

 

当研究室では,ヒト,イヌ,およびその他動物のレプトスピラ症の検査を行っています.

 

ヒトの検査について

抗体検査,培養,遺伝子検査が可能です.
検査を依頼される場合は,検体送付前に下記連絡先までご連絡ください.
以下より質問票,同意書等をダウンロードしてご記入いただき,検体とともに送付願います(緊急の場合は後日でもかまいません).

患者説明 患者質問表 患者同意書 担当医説明文書

抗体検査
発症直後の急性期血清と発症から2週間後の回復期血清で抗体価の変動を検査します.
検査を依頼される血清が急性期の場合は,1週間以上間隔をあけてペア血清の送付をお願いします.
検査に必要な血清は最低1 mlです.
凍結して送付してください.
培養・遺伝子検査
抗菌薬投与前の血液から培養を、また血液,尿あるいは髄液からレプトスピラ遺伝子の検出を行います.
血液(培養・遺伝子検査ともに)を抗菌薬投与前にヘパリン採血を行い(凝固しないようによく混合してください),常温で送付してください.
尿および髄液は,採取後直ちに凍結して送付してください.

 

イヌの検査について

培養検査が可能です.
検査を依頼される場合は,検体送付前に下記連絡先までご連絡ください.
以下より調査票をダウンロードしてご記入いただき,検体とともに送付願います.

イヌレプトスピラ症調査票

培養検査
抗菌薬投与前の血液から培養を行います.
血液を抗菌薬投与前にヘパリン採血を行い(凝固しないようによく混合してください),常温で送付してください.

 

その他の動物について

その他の動物の培養検査については,下記連絡先まで直接お問い合わせください.

 

問い合わせ・検体送付先
〒162-8640 東京都新宿区戸山1-23-1
国立感染症研究所
細菌第一部
小泉信夫
Tel: 03-5285-1111 内線2254,2224
Email: nkoizumi @ niid.go.jp (@前後のスペースは省略してください)

 

令和5年7月12日更新

 

Department of Bacteriology I, NIID

ライム病検査について

 

国立感染症研究所・細菌第一部・第4室では、ライム病などのボレリア感染症の病原体診断を行うことが出来ます。

検査の対象 (平成12年5月8日 健医感発第43号)

 

  • 地方衛生研究所において実施不可能な検査で特に病原体の分離同定を必要とする検査
  • 感染症発生に際し、特に結核感染症課長が実施を指示した検査

 

平成12年5月8日 健医感発第43号

病原体診断項目

(1) ライム病ボレリア抗体検査

検査内容:イムノブロット法による抗ボレリアIgM, IgG抗体の検索
検査材料:血液、血清、髄液
検査に必要な血液、血清、髄液量:1 ml 以上
検査必要日数:2日間。検体到着翌週の月曜日に検査を開始、火曜日に結果判定。
検体の送付方法:検体送付用のボックス(UN規格準拠)を使用し、冷蔵、もしくは冷凍にて送付。
感染早期が疑われる場合、ペア血清(発症時血清および3-4週間後の回復期血清)による抗体検査を可能な限りお願い致します。これは感染早期では十分な抗体上昇が見られないため偽陰性を生じるためです。慢性期と考えられる場合には、1点での抗体検査でも可能です。
<参考情報>
北海道のライム病の実情
感染症に基づく医師及び獣医師の届出について

(2) 病原体分離培養、PCR法によるボレリアDNA検出

刺咬マダニ、患部皮膚組織、血液(EDTA加血、もしくはヘパリン加血)、体液(髄液、関節腔液)からの病原体検出が可能です。
無菌的に採取した皮膚組織などは、滅菌生理食塩水を含ませた滅菌ガーゼにくるみ、4℃(冷蔵)にて当所まで送付ください。病原体培養、DNA検出が可能です。通常皮膚組織は5mm3程度あれば、試験が実施可能です。
刺咬マダニは密封容器にいれ、ろ紙などにわずかな水分を含ませ乾燥を防ぐようにして4℃(冷蔵)で送付願います。
採取した血液、体液(髄液、関節腔液など)は、
1)-80℃以下にて凍結しドライアイス梱包にて送付、もしくは
2)4℃(冷蔵)にて送付頂ければ、病原体培養、DNA検出が可能です。
凍結する場合は、容器の破損等に十分ご注意下さい。
採取後一時的にでも、-20℃にて保存した体液は病原体が死滅している可能性が高いため病原体培養には適していません。

検査の依頼方法

行政検査による検査依頼が必要です。行政検査は各地方衛生研究所の所長等の依頼により実施されます(平成19年11月26日健感発第1126002号)。
詳しくは、所轄の地方衛生研究所もしくは保健所へお問い合わせください。
全国の地方衛生研究所
全国の保健所
平成19年11月26日健感発第1126002号

検査の送付に関して

検体の送付に関して、ご不明点などございましたら、下記までご相談ください。また土曜日、休日は当所で荷物の受け取りができないことから、荷物発送時には平日着をご指定ください。

お問い合わせ先
国立感染症研究所 細菌第一部 (担当 川端 寛樹)
162-8640 東京都新宿区戸山1-23-1
電話03-4582-2683 (直通) もしくは 03-5285-1111 (内線 2225)
lyme-disease(アットマーク)nih.go.jp

1.緊急提言について

「風疹流行にともなう母児感染の予防対策構築に関する研究(班長:平原史樹横浜市立大学大学院医学研究科教授)」班において、この度、「風疹流行および先天性風疹症候群の発生抑制に関する緊急提言」(以下「緊急提言」という。)が取りまとめられた。

 *当該研究は、厚生労働科学研究費補助金新興・再興感染症研究事業「水痘、流行  性耳下腺炎、肺炎球菌による肺炎等の今後の感染症対策に必要な予防接種に関する研究(主任研究者:岡部信彦・国立感染症研究所感染症情報センター長)」の分担研究として実施しているもの。

   「風疹流行および先天性風疹症候群の発生抑制に関する緊急提言」
     → PDFダウンロード(20ページ/116 KB)
      (注)P13に掲載の各地ブロック相談窓口(2次施設)は変更されています。
       →最新版はこちら(2018年1月22日更新)


2.緊急提言の内容

 以下の3章で構成されている。

(1)予防接種の勧奨

  • 風しん流行を阻止するため、風しんの定期予防接種強化の必要性を指摘
  • 妊婦への感染波及を抑制するため、特に、妊婦の夫、子供及びその他の同居家族等への接種を勧奨 

(2)風しん罹患妊娠女性への対応

  • 妊娠女性への対応診療指針(フローチャート)を策定 

(3)流行地域における疫学調査の強化

  • 風しんの流行発生地域において必要な調査事項を整理 


3.緊急提言を踏まえた対応

(1)9月9日に記者発表及び課長通知を発出

    [通知] 厚生労働省健康局結核感染症課長→PDF

(2)ワクチンメーカーにおいて、今年度中にワクチンの増産を予定
(3)MRワクチンの2回接種など、予防接種を取り巻く重要な課題を今後、検討会で検討する
(4)その他(広報等)

  • 厚生労働省、国立感染症研究所、すこやか親子21等のホームページに緊急提言を掲載
  • 日本産婦人科医会において、会報及びホームページにより会員に周知
  • 日本医師会においても、広報等で会員に周知 
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