号 | 集計期間 (発行日) |
発生動向調査総覧 |
2004年 第52・53合併号 |
平成16年12月20〜17年1月2日 | |
2004年 第51号 |
平成16年12月13〜19日 | |
2004年 第50号 |
平成16年12月6〜12日 | |
2004年 第49号 |
平成16年11月29〜12月5日 | |
2004年 第48号 |
平成16年11月22〜28日 | |
2004年 第47号 |
平成16年11月15〜21日 | |
2004年 第46号 |
平成16年11月8〜14日 | |
2004年 第45号 |
平成16年11月1〜7日 | |
2004年 第44号 |
平成16年10月25〜31日 | |
2004年 第43号 |
平成16年10月18〜24日 | |
2004年 第42号 |
平成16年10月11〜17日 | |
2004年 第41号 |
平成16年10月4〜10日 | |
2004年 第40号 |
平成16年9月27〜10月3日 | |
2004年 第39号 |
平成16年9月20〜26日 | |
2004年 第38号 |
平成16年9月13〜19日 | |
2004年 第37号 |
平成16年9月6〜12日 | |
2004年 第36号 |
平成16年8月30〜9月5日 | |
2004年 第35号 |
平成16年8月23〜29日 | |
2004年 第34号 |
平成16年8月16〜22日 | |
2004年 第33号 |
平成16年8月9日〜15日 | |
2004年 第32号 |
平成16年8月2日〜8月8日 | |
2004年 第31号 |
平成16年7月26日〜8月1日 | |
2004年 第30号 |
平成16年7月19〜25日 | |
2004年 第29号 |
平成16年7月12〜18日 | |
2004年 第28号 |
平成16年7月5〜11日 | |
2004年 第27号 |
平成16年6月28〜7月4日 | |
2004年 第26号 |
平成16年6月21〜27日 | |
2004年 第25号 |
平成16年6月14〜20日 | |
2004年 第24号 |
平成16年6月7〜13日 | |
2004年 第23号 |
平成16年5月31日〜6月6日 | |
2004年 第22号 |
平成16年5月24〜30日 | |
2004年 第21号 |
平成16年5月17〜23日 | |
2004年 第20号 |
平成16年5月10〜16日 | |
2004年 第18・19合併号 |
(第18週):平成16年4月26日〜5月2日 (第19週):5月3日〜9日 | |
2004年 第17号 |
平成16年4月19〜25日 | |
2004年 第16号 |
平成16年4月12〜18日 | |
2004年 第15号 |
平成16年4月5〜11日 | |
2004年 第14号 |
平成16年3月29〜4月4日 | |
2004年 第13号 |
平成16年3月22〜28日 | |
2004年 第12号 |
平成16年3月15〜21日 | |
2004年 第11号 |
平成16年3月8〜14日 | |
2004年 第10号 |
平成16年3月1〜7日 | |
2004年 第09号 |
平成16年2月23〜29日 | |
2004年 第08号 |
平成16年2月16〜22日 | |
2004年 第07号 |
平成16年2月9〜15日 | |
2004年 第06号 |
平成16年2月2〜8日 | |
2004年 第05号 |
平成16年1月26日〜2月1日 | |
2004年 第04号 |
平成16年1月19〜25日 | |
2004年 第03号 |
平成16年1月12〜18日 | |
2004年 第01・02合併号 |
(第1週):平成15年12月29日〜平成16年1月4日 (第2週):平成16年1月5〜11日 |
号 | 集計期間 (発行日) |
発生動向調査総覧 |
2003年 第52号 |
平成15年12月22〜28日 | |
2003年 第51号 |
平成15年12月15〜21日 | |
2003年 第50号 |
平成15年12月8〜14日 | |
2003年 第49号 |
平成15年12月1〜7日 | |
2003年 第48号 |
平成15年11月24〜30日 | |
2003年 第47号 |
平成15年11月17〜23日 | |
2003年 第46号 |
平成15年11月10〜16日 | |
2003年 第45号 |
平成15年11月3〜9日 | |
2003年 第44号 |
平成15年10月27日〜11月2日 | |
2003年 第43号 |
平成15年10月20〜26日 | |
2003年 第42号 |
平成15年10月13〜19日 | |
2003年 第41号 |
平成15年10月6〜12日 | |
2003年 第40号 |
平成15年9月29日〜10月5日 | |
2003年 第39号 |
平成15年9月22〜28日 | |
2003年 第38号 |
平成15年9月15〜21日 | |
2003年 第37号 |
平成15年9月8〜14日 | |
2003年 第36号 |
平成15年9月1〜7日 | |
2003年 第35号 |
平成15年8月25〜31日 | |
2003年 第34号 |
平成15年8月18〜24日 | |
2003年 第33号 |
平成15年8月11〜17日 | |
2003年 第32号 |
平成15年8月4〜10日 | |
2003年 第31号 |
平成15年7月28日〜8月3日 | |
2003年 第30号 |
平成15年7月21〜27日 | |
2003年 第29号 |
平成15年7月14〜20日 | |
2003年 第28号 |
平成15年7月7〜13日 | |
2003年 第27号 |
平成15年6月30日〜7月6日 | |
2003年 第26号 |
平成15年6月23〜29日 | |
2003年 第25号 |
平成15年6月16〜22日 | |
2003年 第24号 |
平成15年6月9〜15日 | |
2003年 第23号 |
平成15年6月2〜8日 | |
2003年 第22号 |
平成15年5月26日〜6月1日 | |
2003年 第21号 |
平成15年5月19日〜25日 | |
2003年 第20号 |
平成15年5月12日〜18日 | |
2003年 第19号 |
平成15年5月5日〜11日 | |
2003年 第18号 |
平成15年4月28日〜5月4日 | |
2003年 第17号 |
平成15年4月21〜27日 | |
2003年 第16号 |
平成15年4月14〜20日 | |
2003年 第15号 |
平成15年4月7〜13日 | |
2003年 第14号 |
平成15年3月31日〜4月6日 | |
2003年 第13号 |
平成15年3月24〜30日 | |
2003年 第12号 |
平成15年3月17〜23日 | |
2003年 第11号 |
平成15年3月10〜16日 | |
2003年 第10号 |
平成15年3月3〜9日 | |
2003年 第09号 |
平成15年2月24日〜3月2日 | |
2003年 第08号 |
平成15年2月17〜23日 | |
2003年 第07号 |
平成15年2月10〜16日 | |
2003年 第06号 |
平成15年2月3〜9日 | |
2003年 第05号 |
平成15年1月27日〜2月2日 | |
2003年 第04号 |
平成15年1月20〜26日 | |
2003年 第03号 |
平成15年1月13〜19日 | |
2003年 第01・02合併号 |
(第1週):平成14年12月30日〜平成15年1月5日 (第2週):平成15年1月6日〜12日 |
〈第3週コメント〉 1月25日集計分 ◆全数報告の感染症 注意:これは当該週に診断された報告症例の集計です。しかし、迅速に情報還元するために期日を決めて集計を行いますので、当該週に診断された症例の報告が集計の期日以降に届くこともあります。それらについては一部を除いて発生動向総覧では扱いませんが、翌週あるいはそれ以降に、巻末の表の累積数に加えられることになります。 *感染経路、感染原因、感染地域については、確定あるいは推定として記載されていたものを示します。
全国の指定された医療機関(定点)から報告され、疾患により小児科定点(約3,000 カ所)、インフルエンザ(小児科・内科)定点(約5,000 カ所)、眼科定点(約600 カ所)、基幹定点(約500 カ所)に分かれています。また、定点当たり報告数は、報告数/定点医療機関数です。 インフルエンザ:定点当たり報告数は第42週以降増加が続いている。都道府県別では福井県(59.88)、高知県(59.31)、三重県(52.17)、岐阜県(49.79)、愛知県(49.03)、和歌山県(41.48)が多い。 小児科定点報告疾患:RSウイルス感染症の報告数は2,084例と第51週以降減少が続いている。年齢別では1歳以下の報告数が全体の約72%を占めている。咽頭結膜熱の定点当たり報告数は第51週以降減少が続いている。都道府県別では新潟県(1.22)、福岡県(0.58)、広島県(0.49)が多い。A群溶血性レンサ球菌咽頭炎の定点当たり報告数は2週連続で増加し、過去5年間の同時期(前週、当該週、後週)と比較してやや多い。都道府県別では富山県(6.38)、福井県(6.32)、大分県(5.69)が多い。感染性胃腸炎の定点当たり報告数は2週連続で増加した。都道府県別では大分県(24.1)、熊本県(22.3)、宮崎県(20.6)が多い。水痘の定点当たり報告数は2週連続で減少した。都道府県別では鹿児島県(3.24)、福井県(3.14)、三重県(2.80)が多い。手足口病の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では石川県(1.55)、富山県(0.79)、滋賀県(0.72)が多い。伝染性紅斑の定点当たり報告数は3週連続で増加した。都道府県別では島根県(1.83)、鳥取県(1.68)、高知県(1.20)が多い。百日咳の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では沖縄県(0.12)、宮崎県(0.09)、山梨県(0.08)が多い。ヘルパンギーナの定点当たり報告数は2週連続で増加した。都道府県別では徳島県(0.13)、岩手県(0.10)、宮崎県(0.09)が多い。流行性耳下腺炎の定点当たり報告数は2週連続で減少した。都道府県別では鳥取県(1.79)、新潟県(1.62)、徳島県(1.43)が多い。 基幹定点報告疾患:マイコプラズマ肺炎の定点当たり報告数は増加し、過去5年間の同時期と比較してかなり多い。都道府県別では沖縄県(3.71)、青森県(3.33)、栃木県(2.86)が多い。
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号 | 集計期間 (発行日) |
注目すべき感染症 |
1999年 第51・52合併号 |
(51週)平成11年12月20〜26日 (52週)12月27日〜12年1月2日 |
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1999年 第50号 |
平成11年12月13〜19日 |
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1999年 第49号 |
平成11年12月6〜12日 |
|
1999年 第48号 |
平成11年11月29日〜12月5日 |
|
1999年 第47号 |
平成11年11月22〜28日 |
|
1999年 第46号 |
平成11年11月15〜21日 |
|
1999年 第45号 |
平成11年11月8〜14日 |
|
1999年 第44号 |
平成11年11月1〜7日 |
|
1999年 第43号 |
平成11年10月25〜31日 |
|
1999年 第42号 |
平成11年10月18〜24日 |
|
1999年 第41号 |
平成11年10月11〜17日 |
|
1999年 第40号 |
平成11年10月4〜10日 |
|
1999年 第39号 |
平成11年9月27日〜10月3日 |
|
1999年 第38号 |
平成11年9月20〜26日 |
|
1999年 第37号 |
平成11年9月13〜19日 |
|
1999年 第36号 |
平成11年9月6日〜12日 |
|
1999年 第35号 |
平成11年8月30日〜9月5日 |
|
1999年 第34号 |
平成11年8月23〜29日 |
|
1999年 第33号 |
平成11年8月16〜22日 |
|
1999年 第32号 |
平成11年8月9〜15日 |
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1999年 第31号 |
平成11年8月2〜8日 |
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1999年 第30号 |
平成11年7月26日〜8月1日 |
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1999年 第29号 |
平成11年7月19〜25日 |
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1999年 第28号 |
平成11年7月12〜18日 |
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1999年 第27号 |
平成11年7月5〜11日 |
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1999年 第26号 |
平成11年6月28日〜7月4日 |
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1999年 第25号 |
平成11年6月21〜27日 |
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1999年 第24号 |
平成11年6月14〜20日 |
|
1999年 第23号 |
平成11年6月7日〜13日 |
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1999年 第22号 |
平成11年5月31日〜6月6日 |
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1999年 第21号 |
平成11年5月24〜30日 |
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1999年 第20号 |
平成11年5月17〜23日 |
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1999年 第19号 |
平成11年5月10日〜16日 |
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1999年 第18号 |
平成11年5月3〜9日 |
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1999年 第17号 |
平成11年4月26日〜5月2日 |
|
1999年 第16号 |
平成11年4月19〜25日 |
|
1999年 第15号 |
平成11年4月12〜18日 |
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1999年 第14号 |
平成11年4月5日〜11日 |
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発生動向総覧
〈第2週コメント〉 1月18日集計分
◆全数報告の感染症
注意:これは当該週に診断された報告症例の集計です。しかし、迅速に情報還元するために期日を決めて集計を行いますので、当該週に診断された症例の報告が集計の期日以降に届くこともあります。それらについては一部を除いて発生動向総覧では扱いませんが、翌週あるいはそれ以降に、巻末の表の累積数に加えられることになります。
*感染経路、感染原因、感染地域については、確定あるいは推定として記載されていたものを示します。
1類感染症: | 報告なし | ||||||||||||||||||||||||||||
2類感染症: | 結核 262例 | ||||||||||||||||||||||||||||
3類感染症: |
|
||||||||||||||||||||||||||||
4類感染症: |
|
||||||||||||||||||||||||||||
5類感染症: |
破傷風1例(年齢群:60代)
(補)2012年第1週までに診断されたものの報告遅れとして、デング熱1例(感染地域:インドネシア)、日本紅斑熱7例(感染地域:三重県3例、島根県3例、鳥取県1例)、レプトスピラ症1例(感染地域:東京都_感染原因:ネズミ)、急性脳炎3例(ヘルペスウイルス1例_年齢群:60代、マイコプラズマ1例_年齢群:7歳、病原体不明1例_年齢群:7歳)、劇症型溶血性レンサ球菌感染症3例〔20代(1例)、40代(2例)〕、バンコマイシン耐性腸球菌感染症3例(遺伝子型:VanC 1例_菌検出検体:腹水、遺伝子型:不明2例_菌検出検体:腹水1例、喀痰1例)などの報告があった。 |
◆定点把握の対象となる5類感染症(週報対象のもの)
全国の指定された医療機関(定点)から報告され、疾患により小児科定点(約3,000 カ所)、インフルエンザ(小児科・内科)定点(約5,000 カ所)、眼科定点(約600 カ所)、基幹定点(約500 カ所)に分かれています。また、定点当たり報告数は、報告数/定点医療機関数です。
インフルエンザ: 定点当たり報告数は第42週以降増加が続いている。都道府県別では岐阜県(23.82)、愛知県(22.63)、三重県(21.92)、高知県(19.52)、福井県(16.38)、香川県(15.86)が多い。
小児科定点報告疾患:RSウイルス感染症の報告数は2,166例と第51週以降減少が続いている。年齢別では1歳以下の報告数が全体の約79%を占めている。咽頭結膜熱の定点当たり報告数は第51週以降減少が続いている。都道府県別では新潟県(1.15)、佐賀県(0.61)、北海道(0.55)が多い。A群溶血性レンサ球菌咽頭炎の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では福井県(4.82)、富山県(4.55)、大分県(3.64)が多い。感染性胃腸炎の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では宮崎県(19.9)、大分県(18.0)、熊本県(17.1)が多い。水痘の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では宮崎県(5.03)、山形県(4.47)、鹿児島県(4.02)が多い。手足口病の定点当たり報告数は第50週以降減少が続いている。都道府県別では石川県(1.21)、滋賀県(0.75)、岡山県(0.56)、鹿児島県(0.56)が多い。伝染性紅斑の定点当たり報告数は2週連続で増加した。都道府県別では島根県(1.65)、鳥取県(1.32)、愛媛県(0.78)が多い。百日咳の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では沖縄県(0.21)、栃木県(0.19)、静岡県(0.07)が多い。ヘルパンギーナの定点当たり報告数は増加した。都道府県別では大分県(0.11)、徳島県(0.09)、沖縄県(0.09)が多い。流行性耳下腺炎の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では山形県(1.97)、新潟県(1.93)、宮崎県(1.89)が多い。
基幹定点報告疾患:マイコプラズマ肺炎の定点当たり報告数は減少したが、過去5年間の同時期(前週、当該週、後週)と比較してかなり多い。都道府県別では沖縄県(3.71)、福島県(2.29)、青森県(2.17)、栃木県(2.14)が多い。
〈12月コメント〉
◆性感染症について 2012年1月13日集計分 性感染症定点数:962
(産婦人科・産科・婦人科:464、泌尿器科:401、皮膚科84、性病科13)
●月別推移
2011年12月の月別定点当たり患者報告数は、性器クラミジア感染症が2.04(男0.98、女1.06)、性器ヘルペスウイルス感染症が0.69(男0.29、女0.40)、尖圭コンジローマが0.41(男0.23、女0.17)、淋菌感染症が0.85(男0.68、女0.17)であった。男性では性器クラミジア感染症、次いで淋菌感染症が多く、女性では性器クラミジア感染症、次いで性器ヘルペスウイルス感染症が多かった(図1)。
前月に比べると、男性では、性器クラミジア感染症で増加、性器ヘルペスウイルス感染症で増加、尖圭コンジローマで微減し、淋菌感染症で横ばいであった。女性では、性器クラミジア感染症で減少、性器ヘルペスウイルス感染症で減少、尖圭コンジローマで横ばい、淋菌感染症で減少した(27~30ページ「グラフ総覧」参照)。過去5年間の同時期と比較すると、女性では性器クラミジア感染症、尖圭コンジローマでやや少なかった(図2)。 |
|
図1. 各性感染症が総報告数に占める割合(12月) |
●男女別・年齢階級別
年齢群別(0歳、1~4歳、5~69歳は5歳毎、および70歳以上)でみた定点当たり報告数のピークは、男性では、性器クラミジア感染症は25~29歳の年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症は30~34歳の年齢群、尖圭コンジローマは35~39歳の年齢群、淋菌感染症は20~29歳の2つの年齢群であった。女性では、性器クラミジア感染症は20~24歳の年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症は20~34歳の3つの年齢群、尖圭コンジローマは20~24歳の年齢群、淋菌感染症は20~24歳の年齢群であった(図3:PDF参照)。男女ともに4疾患すべてで15~19歳の年齢群の報告があり、また男女ともに性器クラミジア感染症、淋菌感染症で10~14歳の年齢群の報告があった。また、性器クラミジア感染症、尖圭コンジローマ、淋菌感染症の3疾患の報告は、男性では60代以上は僅かであり、女性では50代以上は僅かである。しかし、性器ヘルペスウイルス感染症は男女ともに、50代以降の報告も少なくない。この年齢層は再発例が含まれている可能性が以前から指摘されており、2006年4月の届出基準改正により、抗体のみ陽性のものの除外に加えて「明らかな再発例は除外する」ことが明示された。しかし、年齢群分布においての明らかな変化は見られておらず、この基準の周知徹底とともに、遵守されているかの検討なども今後必要と考える。
年齢群毎にみた定点当たり報告数の男女の比較では、性器クラミジア感染症では15~29歳の3つの年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症では15~39歳、55~59歳、70歳以上の7つの年齢群、尖圭コンジローマでは20~29歳の2つの年齢群という比較的低い年齢層を中心に女性が男性より多く、他の年齢群は同値あるいは男性が多かった。淋菌感染症ではすべての年齢群で同値あるいは男性が女性より多かった。ただし、性感染症定点は泌尿器科系、婦人科系および皮膚科系などの診療科から構成されており、男女の比較については各地域におけるそれらの比率等の影響を受ける可能性がある。
●若年齢層での推移
感染症法が施行された1999年4月以降について、若年層(15~29歳)における各疾患の定点当たり報告数を男女別・月別に(図4:PDF参照)に示した。性器クラミジア感染症は男性では2003年以降減少傾向がみられた後、2009~2010年はほぼ横ばいで推移したが、2011年は再び減少している。女性では2003年以降減少傾向がみられていたが、2011年は横ばいである。性器ヘルペスウイルス感染症は男性では2007年以降微減傾向がみられた後、2010年以降はほぼ横ばいで推移している。女性では2006年以降微減傾向がみられたが、2010年にやや増加した後、2011年は再び減少している。尖圭コンジローマは男女共に2006年以降微減傾向がみられたが、男性では2011年はほぼ横ばいで、女性では2010年以降はほぼ横ばいで推移している。淋菌感染症は男性では2003年以降減少傾向がみられ、2010年に増加傾向がみられたが、2011年は再び減少している。女性では2004年以降微減傾向がみられた後2007年以降は横ばいで推移していたが、2011年は微増している。前月との比較では、男性では性器クラミジア感染症で増加、性器ヘルペスウイルス感染症で減少、尖圭コンジローマで同値、淋菌感染症で同値であった。女性では性器クラミジア感染症で減少、性器ヘルペスウイルス感染症で減少、尖圭コンジローマで増加、淋菌感染症で減少であった。
◆薬剤耐性菌について (1月13集計分) |
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基幹定点数(12月):463. |
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●月別 |
メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)感染症 |
●年齢階級別 |
MRSA感染症 |
●性別:女性を1 として算出した男/女比 |
MRSA感染症…男:女=1.7:1 |
●都道府県別 |
MRSA感染症 |