国立感染症研究所

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わが国のブタにおける日本脳炎に対するHI抗体保有状況(2016年感染症流行予測調査より)

(IASR Vol. 38 p.161-162: 2017年8月号)

はじめに

ブタは日本脳炎ウイルス(JEV)の主要な増幅動物で, JEVに対する感受性が高く, viremiaの期間が4~5日程度1,2)と比較的長い。ブタの体内で増殖したウイルスは, 蚊(主にコガタアカイエカ)の吸血行動によりヒトや他の動物へ感染する。いわゆる肉用の肥育ブタは, 経済的観点から6~10カ月程度の飼育期間で出荷されるため生涯で2回の夏季を経験することはない。そのため, 毎年日本脳炎ウイルスに対してnaiveなブタが環境に供給され, 毎年JEVの増幅動物として機能すると考えられている。ブタにおけるJEVに対する抗体の保有状況を調査することは, 採血時点の2カ月~数カ月の感染状況を示し, 感染予防の注意を促すためにも非常に重要である。本稿では2016年度感染症流行予測調査において実施された日本脳炎感染源調査の結果(暫定結果)について報告する。

対象および方法

2016年度は33の道県において日本脳炎感染源調査〔ブタにおける日本脳炎ウイルスに対する赤血球凝集抑制抗体(HI抗体)保有状況調査〕が実施された。

検体の採取時期および回数については, 原則として5~9月の間ではあるが, 地域により①沖縄県:5月上・中・下旬, 6月上・中・下旬, 7月上・中・下旬, 8月上旬の10回, ②沖縄県を除く近畿地方以西の各県:7月上・中・下旬, 8月上・中・下旬, 9月上・中旬の8回, ③北海道および東北地方の各県:7月下旬, 8月上・中・下旬, 9月上・中・下旬の7回, ④上記以外の各都県:7月中・下旬, 8月上・中・下旬, 9月上・中・下旬の8回とした。

検体は, 各道県においてなるべく自地域産のブタが集まると畜場1~2カ所から1回につき10頭のブタから採取された血清とし, 検体を採取するブタの種類や性別は問わないが, 生後5~8月齢のブタとした。

ブタから採取された検体は, 各道県の衛生研究所において「感染症流行予測調査事業検査術式(厚生労働省健康局結核感染症課, 国立感染症研究所感染症流行予測調査事業委員会/2002年6月)」に準じ, HI抗体価が測定され, HI抗体価1:10以上を抗体陽性とした。結果は国立感染症研究所感染症疫学センター第三室に報告され, 当室で集計, 解析を行った。なお, 本報告は2017年6月時点における暫定結果によるものである。

結 果

合計で3,537頭のブタから血液を採取しHI抗体価を測定した。に2016年7~9月末までの抗体陽性率の推移を示した(なお, 地図の色分けは, 調査開始から当該月の月末までに実施された調査における最高抗体陽性率を示しており, 当該月の抗体陽性率を示したものではない)。

2016年7月末までに31県で調査が実施され, このうち14県において抗体陽性のブタが確認された。8月末までには33道県で調査が行われ, 抗体陽性のブタが確認されたのは24道県に増加し, 9月末までには調査した33道県のうち26道県に抗体陽性のブタが確認された。また, 抗体陽性率が50%を超えた地域は, 7月末までは鳥取県, 広島県, 香川県, 高知県, 佐賀県, 長崎県の6県のみであったが, 8月末までには, 千葉県, 静岡県, 島根県, 徳島県, 愛媛県, 福岡県, 大分県の7県が加わり13県に増加した。9月末までには上記13県に茨城県, 富山県, 三重県, 熊本県を加えた17県で抗体陽性率が50%を超えた。

考 察

2016年度の調査において, 調査が実施された33道県のうち26道県で抗体陽性のブタが確認され, 抗体の確認された地域のうち6割以上の17県(65.4%)で抗体陽性率が50%を超えた。これは, 2014年度の結果(35道県のうち22県で抗体陽性のブタが確認され, 17県で抗体陽性率が50%を超えた), 2015年度の結果(35道県のうち29県で抗体陽性のブタが確認され, 15県で抗体陽性率が50%を超えた)と比べてほぼ同等の結果であり, 九州, 四国で抗体陽性のブタが確認された地域すべてで80%以上の高い抗体陽性率が確認された(本号2ページ図6参照)。2016年のブタの抗体保有率の状況は, 2014年, 2015年と同様の傾向を示し, 2年連続北海道でHI抗体が確認されたこと, HI抗体陽性率の高い地域(茨城県, 千葉県, 静岡県, 鳥取県, 四国, 九州の大部分)は毎年高い傾向であった。

感染症発生動向調査により報告された近年の日本脳炎患者数は10名前後であるが, 2016年には長崎県対馬市では4名の日本脳炎症例の集積が確認されており, 引き続きワクチン接種や蚊対策等による感染・発症予防対策が必要である。

最後に感染症流行予測調査事業は, 都道府県衛生研究所, 国立感染症研究所等の参加協力により構築されており, 関係者および関係機関に深謝申し上げます。

 

参考文献
  1. Ricklin ME, et al., Veterinary Research 47: 34, doi:10.1186/s13567-016-0319-z, 2016
  2. van den Hurk AF, et al., Annual Review of Ento- mology 54: 17-35, doi:10.1146/annurev.ento.54. 110807.090510, 2009

 

国立感染症研究所感染症疫学センター
 佐藤 弘 新井 智 森野紗衣子 奥野英雄 多屋馨子 大石和徳
同 ウイルス第一部
 林 昌宏 田島 茂 西條政幸
2016年度感染症流行予測調査事業日本脳炎感染源調査担当
 北海道, 青森県, 宮城県, 秋田県, 福島県, 茨城県, 群馬県, 千葉県, 神奈川県, 新潟県,
 富山県, 石川県, 岐阜県, 静岡県, 愛知県, 三重県, 滋賀県, 兵庫県, 鳥取県, 島根県,
 広島県, 徳島県, 香川県, 愛媛県, 高知県, 福岡県, 佐賀県, 長崎県, 熊本県, 大分県,
 宮崎県, 鹿児島県, 沖縄県および各都道県衛生研究所

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