対象と方法

2014年1月1日～2017年12月31日までに大阪府内で届出されたIPD症例を対象とし, 0～4歳を小児, 65歳以上を高齢者とした。そのうち, 医療機関等から分離菌株の提供を受けたものについて, デンカ生研およびStatens Serum Institut製の抗血清を用いて血清型別を実施した。

結　果

2014～2017年の大阪府内のIPD届出件数は774件で, 2014年以降増加傾向にあった（図1）。このうち, 菌株を収集して解析できたのは429件（55.4％）で, 年ごとの推移は届出数と同様であった。収集した株の内訳を世代別にみると, 高齢者由来株の割合は55.0～62.9％で増減はあるもののほぼ横ばいであった。一方, 小児由来株では2014年以降, 減少傾向にあったが, 2017年には増加に転じていた。

全菌株の血清型別の結果を図2に示す。全世代を通じて多かった血清型は, 19A, 3, 12F, 22F, 15A型の順で, 高齢者では3型, 小児では24Fが最も多かった。接種対象世代別のワクチンカバー率は, 小児に対するPCV13では9.0％, 高齢者に対するPPSV23では68.8％となった。小児のPCV13含有型分離例（8例）の内訳は, PCV13接種歴ありの症例は3型（1例）のみ, PCV7接種歴ありではPCV7非含有型である19A型（3例）と1型（1例）, ワクチン接種歴なしで19A型（3例）であった。一方, 高齢者においては, ワクチン接種歴ありの28例のうち対応血清型が分離されたのが24例で, 多い順に3型（10例）, 10A型（4例）, 19A型（3例）, その他 （7例） となった。

上位5種類の血清型について年次推移についてみたところ, 図3に示したように, 12F型が増加しており, 特に2017年にその増加が顕著であった。これは, 3型がやや増加傾向にあったものの, 他の血清型がほぼ横ばいから減少傾向にあったのと対照的であった。また, 12F型の増加は全世代を通じて共通の傾向であった。

考　察

小児においては2016年までのIPD症例の減少傾向と原因菌のカバー率の低さ（9％）からワクチンの効果が現れていることが推察された。2011～2013年におけるPCV13のカバー率が64.4％であったことが報告されており^1）, PCV13の普及とともにワクチン含有型から非含有型への血清型置換が生じたものと考えられた。一方, 高齢者においては, 調査期間を通じてIPDの発生数はほぼ横ばいで, PPSV23のカバー率も以前の報告^2）とほぼ変わっておらず, 2014年以降のワクチンの効果は明確には認められなかった。また, 以前より19A型などのワクチン非含有型による流行が懸念されているが^1）, 今回新たに12F型の増加が認められた。イスラエルでもワクチン導入後に12F型によるIPD症例の増加が認められ, 特に小児で顕著だったとの報告がある^3）。これは12F型がPCV13に含まれていないことが要因として考えられ, 日本においてもこの血清型によるIPD症例の増加に注意が必要である。

謝辞:本調査研究に対する医療機関, 臨床検査機関, 関連自治体のご協力に感謝申し上げます。

参考文献