国立感染症研究所

 

 注目すべき感染症

 

◆ インフルエンザ

 

 インフルエンザ(Influenza)は、インフルエンザウイルスを病原体とする急性の呼吸器感染症で、毎年世界中で流行がみられている。典型的な発症例では1~4日間の潜伏期間を経て、突然に発熱(38℃以上の高熱)、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが出現し、鼻水・咳などの呼吸器症状がこれに続く。通常は1週間前後の経過で軽快するが、いわゆる「かぜ」と比べて全身症状が強いのが特徴である。

 

 インフルエンザの主な感染経路はくしゃみ、咳、会話等で口から発する飛沫による飛沫感染であり、他に接触感染もあるといわれている(CDCホームページ:http://www.cdc.gov/flu/about/disease/spread.htm)。感染対策としては、飛沫感染対策としての咳エチケット、接触感染対策としての手洗い等の手指衛生の徹底が重要であると考えられるが、たとえインフルエンザウイルスに感染しても、全く無症状の不顕性感染例や臨床的にはインフルエンザとは診断し難い軽症例が存在する。従って、特にヒト-ヒト間の距離が短く、濃厚な接触機会の多い学校、幼稚園、保育園等の小児の集団生活施設においてインフルエンザの集団発生をコントロールすることは困難であると思われる。

 

 感染症発生動向調査では、全国約5,000カ所(小児科定点約3,000、内科定点約2,000)のインフルエンザ定点からの報告に基づいてインフルエンザの発生動向を分析している。インフルエンザの定点当たり報告数は、2011年第42週以降増加が続いており、2012年第2週の定点当たり報告数は7.33(報告数36,056)となり、前週の報告数(定点当たり報告数3.76)の2倍近い値となった(図1)。都道府県別では岐阜県(23.82)、愛知県(22.63)、三重県(21.92)、高知県(19.52)、福井県(16.38)、香川県(15.86)、愛媛県(15.00)、岡山県(13.71)の順となっている。全ての都道府県で前週の定点当たり報告数よりも増加がみられた(図2)

 

 定点医療機関からの報告数をもとに、定点以外を含む全国の医療機関を1週間に受診したインフルエンザ患者数を推計すると、2012年第2週は40万人(95%信頼区間:37~44万人)(暫定値)となり、前週(23万人)よりも大幅に増加した(図3)。年齢群別では5~9歳約8万人(19.5%)、0~4歳約6万人(14.6%)、30代約5万人(12.2%)、10~14歳、20代、40代がそれぞれ約4万人(9.8%)の順であり、特に5~9歳が前週(約2万人)より大きく増加した(図4)。この増加は学校、幼稚園等の大半の小児の集団生活施設の冬期休暇が終了して再開したことも影響していると思われる。2011年第36週以降これまでの累積の推計受診患者数は114万人(95%信頼区間:109~119万人)(暫定値)であった。

 

図1. インフルエンザの年別・週別発生状況(2002~2012年第2週) 図2. インフルエンザの都道府県別定点当たり報告数の推移(2011年第52週~2012年第2週) 図3. インフルエンザ推計受診者数(暫定値)週別推移(2011年第36週~2012年第2週)

 

図4. インフルエンザ推計受診患者数(暫定値)の年齢群別割合(2012年第2週)


 2011年第36週~2012年第2週に国内では717検体のインフルエンザウイルスの検出が報告されており、AH1pdm09が4件(0.6%)、AH3亜型(A香港型)649件(90.5%)、B型64件(8.9%)とAH3亜型が大半を占めている状態が続いている。

 国内の多くの学校、幼稚園等での冬期休暇終了後、中部、中国、四国地方を中心にインフルエンザの報告数は急増してきており、インフルエンザの流行は本格化しつつあると考えられる。今後ともインフルエンザの発生動向には注意が必要である。

Copyright 1998 National Institute of Infectious Diseases, Japan

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