国立感染症研究所

　注目すべき感染症　※PDF版よりピックアップして掲載しています。

◆インフルエンザ

インフルエンザは、インフルエンザウイルスを原因病原体とする急性の呼吸器感染症で、世界中で流行がみられる。主な感染経路は、咳、くしゃみ等により発生する飛沫による感染（飛沫感染）であるが、物の表面等に付着した飛沫に触れた手指を介した接触感染もある。症状としては、発熱、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが出現し、鼻汁・咳などの呼吸器症状がこれに続く。通常の感冒と比べて全身症状が強いことが特徴であるが、通常は1週間前後の経過で軽快する。症状のみで新型コロナウイルス感染症（COVID-19）との鑑別は困難である。

　インフルエンザの発生状況は、感染症法に基づき、全国約5,000カ所のインフルエンザ/COVID-19定点医療機関（小児科定点約3,000、内科定点約2,000）から毎週、届出される患者数等から把握されている。2021/22シーズンの定点当たり報告数のピークは0.04と非常に低調であった（シーズン：第36週〜翌年第35週）。しかし、2022/23シーズンでは2022年第51週に全国的な流行開始の指標である定点当たり報告数1.00を上回り、2023年第6週に12.91となりピークを迎えた。以降、報告数は減少したものの、1.00を下回ることなく、2023年第34週には再度増加に転じ2023/24シーズンに入った。過去10年間において定点当たりの報告数が1.00を超えてシーズンを移行したことはない。2023/24シーズンは、2023年第45週、第48週を除き定点当たり報告数の増加が継続し、第49週には33.72とピークを迎えた。その後は概ね減少傾向となり2024年第18週で1.00を下回り、その後も1.00を超えることなく2024/25シーズンに入った。2024/25シーズンは2024年第44週で1.00を上回ったため、全国的にインフルエンザは流行期に入ったと判断された。その後も定点当たり報告数は増加傾向で、第48週時点では4.86（患者報告数24,027）であった（インフルエンザの年別・週別発生状況：https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-m/813-idsc/map/130-flu-10year.html）。

　なお2024年第48週（2024年11月25日～12月1日）の都道府県別の定点当たり報告数は、福岡県（11.43）、長野県（9.07）、千葉県（8.18）、広島県（7.01）、大分県（6.91）、山形県（6.79）、鳥取県（6.45）、福島県（6.39）、三重県（5.92）、佐賀県（5.74）、岐阜県（5.54）、埼玉県（5.52）、神奈川県（5.49）、鹿児島県（5.03）、大阪府（4.91）、岩手県（4.78）、愛媛県（4.75）、愛知県（4.66）、東京都（4.32）、宮崎県（4.31）、福井県（4.26）、兵庫県（4.22）、滋賀県（4.18）、宮城県（4.15）、北海道（4.00）、京都府（3.99）、岡山県（3.92）、山口県（3.75）、長崎県（3.64）、島根県（3.63）、沖縄県（3.61）、群馬県（3.44）、秋田県（3.39）、栃木県（3.24）、和歌山県（3.17）、新潟県（3.16）、熊本県（2.95）、茨城県（2.83）、奈良県（2.72）、香川県（2.47）、高知県（2.36）、徳島県（2.27）、静岡県（2.26）、山梨県（2.10）、青森県（1.98）、石川県（1.71）、富山県（1.21）の順となっている。沖縄県を除く46都道府県で前週の報告数よりも増加がみられた。また、直近3週間（2024年第46〜48週）の定点医療機関（全国約5,000）からの累積報告数の男女比は、10歳未満の年齢群では1.14:1、10〜19歳の年齢群では1.28:1と男性に多いが 、20〜59歳の年齢群では1:1.12、60歳以上の年齢群では1:1.09と女性に多かった。小児では男性が多く、成人では女性が多い傾向は、例年と同様である。

　定点医療機関からの報告を基に、2024年第48週に定点以外を含む全国の医療機関を受診した患者数を推計すると、約18.4万人（95%信頼区間：16.7～0.2万人）となり、前週の推計値（約9.1万人）の約2倍に増加した。年齢別では、0～歳が約1.7万人、5～歳が約3.5万人、10～14歳が約3万人、15～19歳が約1.6万人、20代が約1.3万人、30代が約1.5万人、40代が約2万人、50代が約1.9万人、60代が約1万人、70歳以上が約0.9万人となっている。2024年第36～48週の推計受診者数の累積は約61.3万人となった（2024年12月4日現在）。

　病原体サーベイランスにおける、インフルエンザウイルス分離・検出速報によると（https://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr-inf.html）、2024/25シーズンのインフルエンザウイルス分離・検出報告数は、2024年12月6日現在、AH1pdm09が236株、AH3亜型が31株、B型が3株（ビクトリア系統2株、系統不明1株）検出されている。また、直近5週間（2024年第44～48週）ではAH1pdm09が42件（93%）、AH3亜型が3件（7%）であった。詳細は国立感染症研究所ホームページ（https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-map.html）を参照されたい。

　インフルエンザ入院サーベイランス（全国約500カ所の基幹定点医療機関が週毎に報告するインフルエンザによる入院患者数、より重症な症例数の推移を反映する）においては、2024年第36週以降、第42週、第45週を除き報告数が継続して増加傾向であり、第48週では446例であった。年齢別の内訳としては、1歳未満（9例）、1～4歳（41例）、5～9歳（54例）、10代（28例）、20代（8例）、30代（8例）、40代（18例）、50代（20例）、60代（40例）、70代（68例）、80歳以上（152例）であった。今シーズンの基幹定点におけるインフルエンザによる入院患者の累積報告数1,589例のうち、10歳未満が430例（27.1%）、70歳以上が759例（47.8%）であった（2024年12月4日現在）（インフルエンザの発生状況について：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou01/houdou.html）。

　急性脳炎（5類感染症全数把握対象疾患）におけるインフルエンザ脳症は、2020/21シーズンは0例、2021/22シーズンは1例であったが、2022/23シーズンでは44例、2023/24シーズンでは191例と増加傾向であった。2024年第36週から第48週にかけては、13例報告されているが、昨年同時期の報告数73例と比較すると少ない。13例のうち検出されたインフルエンザウイルスはA型10例（77%）、血清型の未記載3例（23%）である（2024年12月4日現在）。

　感染症法に基づくサーベイランス以外の情報においてインフルエンザの流行状況を示唆する情報として、全国の保育所・幼稚園、小学校、中学校、高等学校におけるインフルエンザ様症状の患者による休校数、学年閉鎖数、学級閉鎖数を集計する学校サーベイランス〔インフルエンザ様疾患発生報告（学校欠席者数）：https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-flulike.html〕と国立病院機構140病院において医師がインフルエンザを疑い、インフルエンザ迅速抗原検査を実施した検査件数と検査陽性数が報告されることにより、検査陽性率が把握できる「国立病院機構におけるインフルエンザ全国感染動向」（https://nho.hosp.go.jp/cnt1-1_0000202404.html）がある。

　学校サーベイランスでは、2024年第36〜48週までのインフルエンザ様症状の患者による休校数、学年閉鎖数、学級閉鎖数の累積は、休校30件、学年閉鎖455件、学級閉鎖1,766件となり（2024年12月6日現在）、2023/24シーズン同時期における累積の休校934件、学年閉鎖9,137件、学級閉鎖32,510件を大きく下回り、昨季と比較してインフルエンザ様症状を示す患者数はより少なかった。「国立病院機構におけるインフルエンザ全国感染動向」においても同様の動向であった。直近の2024年11月1～5日に関して、前年同時期の結果と比較すると、検査件数は3,000件ほど少なく（9,391件→6,418件）、検査陽性件数も10分の1程度であり（1,161件→121件）､検査陽性率も大きく下回っていた（12.4%→1.9%）。一方、10月前半以降、全国における検査数・陽性数・検査陽性率は継続して増加傾向であった。これらはインフルエンザ様疾患においてインフルエンザ症例が昨年同時期と比較して少ないが、現在増加傾向にあることを示している。

　例年インフルエンザは、11月末から12月にかけて流行開始の指標である全国の定点当たり報告数が1.00以上となる（https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/a/flu.html）。2023/24シーズンは、2023年9月（第36週）時点で定点当たり報告数が4.48であり、シーズン開始時において前シーズンの流行が継続していた。一方、2024/25シーズンは第44週（10月28日～11月3日）にシーズンで初めて1.00を上回った。昨年ほどではないが、例年と比較すると流行の開始が早い。以降、定点当たりの報告数は、例年と比較してやや高い値で推移しており、現在は増加傾向となっている（46週：1.88、47週：2.36、48週：4.86）。また、COVID-19の定点当たり報告数については、2024年は直近で、第30週（7月22～28日）をピークに第44週（10月28日～11月3日）にかけて概ね減少傾向であるが今後の動向の注視が重要である（新型コロナウイルス感染症サーベイランス月報：https://www.niid.go.jp/niid/ja/2019-ncov/2484-idsc/12015-covid19-surveillance-report.html）。二つの感染症への個人の予防策として、マスクの適切な着用を含む咳エチケット、手指衛生の徹底、適切な換気の実施等が推奨される。医療・福祉施設へのウイルスの持ち込みを防ぐことや、ワクチン（インフルエンザワクチン、新型コロナワクチン）の接種を検討することも重要である。なお、2024/25シーズンは、例年通りA型2亜型とB型2系統による4価のインフルエンザワクチン（https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-m/2066-idsc/related/584-atpcs002.html）が製造されており、65歳以上の高齢者、又は60〜64歳で心臓、腎臓若しくは呼吸器の機能に障害があり、身の回りの生活が極度に制限される者、あるいはヒト免疫不全ウイルス（HIV）により免疫機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な者は、予防接種法上の定期接種の対象となっている（https://www.mhlw.go.jp/stf/index2024.html）。2024/25シーズンを通したインフルエンザワクチンの供給量は、2,734万本（うち経鼻弱毒生インフルエンザワクチンが130万本）が見込まれている（https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/001298086.pdf）。

　諸外国においては、COVID-19パンデミックの発生以降、インフルエンザの流行が過去と異なるタイミングで開始した報告などがみられており、今後の動向についても注視が必要な状況である（世界保健機関Influenza Update：https://www.who.int/teams/global-influenza-programme/surveillance-and-monitoring/influenza-updates）。

　こうした中で、本稿で示したように複数の指標を用いて、インフルエンザの動向を包括的に監視していくことが重要である。

　今後のインフルエンザの感染症発生動向調査には注意をしていただくとともに、これらの詳細な情報と最新の状況については、以下を参照いただきたい。

●感染症発生動向調査週報（IDWR）
https://www.niid.go.jp/niid/ja/idwr.html
●インフルエンザ流行レベルマップ
https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-map.html
●インフルエンザウイルス分離・検出速報
https://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr-inf.html
●インフルエンザ 2023/24シーズン
https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-m/flu-iasrtpc/12989-537t.html
●令和6年度 今シーズンのインフルエンザ総合対策について
https://www.mhlw.go.jp/stf/index2024.html
●令和6年度インフルエンザQ&A
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/infulenza/QA2024.html
●インフルエンザ啓発ツール
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/keihatu.html