厚生労働省研究班（研究代表者・廣田良夫）では, test-negative designにより, 6歳未満児におけるインフルエンザワクチンの有効性を継続的にモニタリングしている。本稿では, 調査開始以降3シーズン（2013/14～2015/16シーズン）のまとめを, 2016（平成28）年度分担研究報告書から抜粋して述べる^3）。なお, 2013/14シーズンと2014/15シーズンの結果は昨年のIASRで報告しているが^4）, その後3シーズンの結果をまとめるにあたり, 解析段階におけるデータの取り扱いを統一した^3）。そのため, IASR既報告分とはワクチン有効率の推定値が若干異なっていることをご了承いただきたい。

方　法

デザインは症例・対照研究（test-negative design）である。2013/14シーズンは予備調査として大阪府（4施設）で実施し, 2014/15シーズンと2015/16シーズンは大阪府と福岡県（9施設）で実施した。研究期間は, 各地域におけるインフルエンザ流行期である。

対象者の適格基準は下記の通りである。
① 研究期間に, インフルエンザ様疾患（ILI:38.0℃以上の発熱 plus［咳, 咽頭痛, 鼻汁 and/or呼吸困難感］）で参加施設を受診した小児
② 受診時の年齢が6歳未満
③ 38.0℃以上の発熱出現後, 6時間～7日以内の受診

その他, 調査シーズン9月1日の時点で月齢6か月未満の者などを除外した。

本研究のsource population（研究対象者を生み出す集団）から研究対象者（病原診断の検査結果を有する者）を選定する過程で, 選択バイアス（selection bias）が生じることを回避するため^1,2）, 「受診児が本研究の基準を満たす場合, 連続して協力依頼, 連続して登録, 登録者全員に病原診断」という系統的な手順をとった（図）。登録時, 対象者の個人特性（含:インフルエンザワクチン接種歴）に関する情報収集とともに, 全例から鼻汁を吸引し, real-time RT-PCR法でインフルエンザウイルス陽性の者を症例, 陰性の者を対照とした。条件付き多重ロジスティック回帰モデルにより, 検査確定インフルエンザに対するワクチン接種の調整オッズ比（OR）を算出し, ワクチン有効率は（1－OR）×100％で推定した。

結　果

表に, インフルエンザワクチン接種のORを示す。すべてのシーズンにおいて, 1回接種と2回接種の調整ORは1を下回っており, ワクチンが有効であることを示していた。2回接種の調整ORは0.40～0.50, すなわち有効率は50～60％であり, いずれも統計学的に有意であった。

2回接種の有効率を各シーズンの主流行株別にみると, 2013/14シーズンはA(H1N1)pdm型に対して56％, 2014/15シーズンはA(H3N2)型に対して50％, 2015/16シーズンはA(H1N1)pdm型に対して65％であり, いずれも統計学的に有意であった。

考　察

6歳未満児におけるインフルエンザワクチンの2回接種は, いずれのシーズンも有意な発病予防効果を示した。2014/15シーズンの有効率が最も低かったが, 当該シーズンの主流行株であったA(H3N2)型の抗原性は, 国内ワクチンのA(H3N2)株から大きく乖離していたと報告されている^5）。一方, 2013/14シーズンおよび2015/16シーズンの主流行株であったA(H1N1)pdm型は, ワクチン株と良好に合致していた^6,7）。シーズンごとの有効率の違いは, ワクチン株と流行株の合致度を反映していると考えられた。

参考文献