国立感染症研究所 感染症疫学センター
2024年1月5日現在
（掲載日：2024年4月12日）

感染症発生動向調査における梅毒は、2011年頃から異性間性的接触を感染経路とする男女の症例数が増加傾向にあり、特に2021年以降は、より顕著に増加している。2022年の梅毒年間総症例数は感染症法施行以降1万例を初めて上回り^（1）、2023年はそれを凌ぐ症例数となった^（2）。更に、先天梅毒は2019年から2022年には年間20例前後報告されていたが、2023年には37例に急増し、1999年の感染症法施行以降最も多い症例数となった^{（2, 3)}。

先天梅毒は、梅毒に罹患した妊婦からTreponema pallidumが胎児に経胎盤感染することで生じうる。また、T. pallidumの母子感染が、流産、死産、早産などの周産期転帰の原因となることもある。一方、妊婦が適切な抗菌薬治療を受けることで、母子感染のリスクを下げることができる。感染拡大の防止や梅毒に関連した周産期転帰の防止のための対策に繋げるべく、2019年に、感染症発生動向調査の梅毒の届出様式に妊娠の有無、直近6か月以内の性風俗産業従事歴の有無についての項目が加えられた。以降、国立感染症研究所は、感染症発生動向調査において収集した梅毒の妊娠症例の疫学情報を還元してきた^（4） 。今回は、2022年と2023年に梅毒と診断された妊娠症例の疫学情報について、2019～2021年の動向とともに記述し、報告する。