国立感染症研究所 感染症疫学センター
2020年12月29日現在
（掲載日：2021年4月25日）

薬剤耐性緑膿菌（Multidrug-resistant Pseudomonas aeruginosa: MDRP）感染症は、感染症法が施行された1999年4月以降、5類定点把握疾患*として基幹定点医療機関（病床数300以上の内科又は外科を標榜する病院、2019年年間平均基幹医療機関数は480）により月毎に届出されている。届出対象は感染症を発症した患者であり、保菌者は対象外である（届出基準、届出票についてはhttps://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-42-01.html 参照）。なお、感染症法上のMDRP判定基準値は病院でしばしば用いられる基準と異なることがある（文末参考）。

2019年は38都道府県、基幹定点医療機関の17%にあたる80医療機関からMDRP感染症が報告された。2019年に報告されたMDRP感染症は127例であり、定点当たり報告数は0.26であった（図1）。報告された定点医療機関当たり（定点当たり）報告数は中央値1、最小値1、最大値10であった。報告数が1例のみであったのは55医療機関（69%）であった。

性別は男性が95例（75%）で女性より多かった。診断時年齢は70歳以上の報告が6割を超えていた（図2）。分離検体は気道検体が最も多く、次いで尿検体が多かった（表1） **。

MDRP感染症の定点当たり報告数は2012年から2017までは減少傾向であったが、2017年以降は横ばいであった。性別は男性が95例（75%）で女性より多かった。診断時年齢は70歳以上が6割以上を占めていた。分離検体は、2018年と同様、気道検体が28%（35/127）と最も多かった。

＊ MDRP( https://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/433-mdr-pa.html )は、1999年4月より施行された「感染症法」では4類感染症として指定され、その後、2003年11月施行の感染症法一部改正により、5類感染症定点把握疾患に変更された。

** 検体採取部位：複数部位から検出された場合は、最も重要と考えられる１か所のみが報告される。

図1.　 MDRP感染症の年別定点当り報告数、2000年－2019年

図2.　定点医療機関から報告されたMDRP感染症症例の年齢分布、2019年

表1．定点医療機関から報告されたMDRP感染症症例の菌分離検体内訳、2019年

参考　感染症法の届出及びClinical and Laboratory Standards Institute（CLSI）2012における微量液体希釈法による各抗菌薬の耐性（R）の判定基準値