国立感染症研究所 実地疫学研究センター
感染症疫学センター
2023年2月3日現在
（掲載日：2023年9月27日）
薬剤耐性緑膿菌感染症は、広域β－ラクタム剤（基準上はカルバペネム系を示す）、アミノ配糖体、フルオロキノロンの 3 系統の薬剤に対して耐性を示す緑膿菌（Multidrug-resistant Pseudomonas aeruginosa: MDRP）による感染症である。薬剤耐性緑膿菌感染症は、1999年4月に施行された感染症法で四類定点対象把握疾患に、また、2003年11月の感染症法の改正では五類定点把握対象疾患となり、現在、基幹定点医療機関（病床数300以上の内科又は外科を標榜する病院で、全国約500定点）の医師が薬剤耐性緑膿菌感染症と診断した場合、月単位で届出ることが義務付けられている。
薬剤耐性緑膿菌感染症は、MDRPを起因菌とする感染症を発症した患者であり、保菌しているだけの者は届出の対象外である（届出基準、届出票についてはhttps://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-42-01.html 参照）。なお、感染症法に基づく届出の基準として示されたMDRPの判定基準値は、病院で用いられている判定基準値と異なることがある（文末参考）。
2021年に報告された薬剤耐性緑膿菌感染症は118例であり、定点当たり報告数は0.25であった（図1）。2012年から2017年までは減少傾向であったが、2017年から2021年はほぼ横ばいで推移した。2021年の薬剤耐性緑膿菌感染症は、35都道府県の71基幹定点医療機関から報告され、これは、2021年に五類定点把握対象疾患を報告した基幹定点医療機関の月当たり平均数、479の約15%に相当した。各基幹定点医療機関が報告した薬剤耐性緑膿菌感染症の報告数は中央値1、最小値1、最大値5であり、報告数が1例のみであったのは44医療機関（62%）であった。
2021年に報告された患者の性別は男性が80例（68%）と女性より多く、診断時年齢は70歳以上が6割を超えていた。性別および診断時年齢の分布は、2017年以降2021年まで、ほぼ同様の傾向を示していた（図2）。菌が分離された検体*では、2021年は2020年と同様に尿検体が31例（26%）と最も多く、次いで気道検体24例（20%）、血液検体19例（16%）であった（表）。一方、2019年は気道検体が最も多かった。また、血液と報告された割合は、2017年から2020年は5～10%であったが、2021年は16%に増加した。
