国立感染症研究所 感染症疫学センター
2019年12月27日現在
（掲載日：2020年8月5日）

薬剤耐性緑膿菌（Multidrug-resistant Pseudomonas aeruginosa: MDRP）感染症は、感染症法が施行された1999年4月以降、5類定点把握疾患*として基幹定点医療機関（病床数300以上の内科又は外科を標榜する病院、2018年年間平均基幹医療機関数は481）により月毎に届出されている。届出対象は感染症を発症した患者であり、保菌者は対象外である（届出基準、届出票についてはhttps://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-42-01.html 参照）。なお、感染症法上のMDRP判定基準値は病院でしばしば用いられる基準と異なることがある（文末参考）。

2018年は33都道府県、基幹定点医療機関の15%にあたる73医療機関からMDRP感染症が報告された。**。2018年に報告されたMDRP感染症は121例であり、定点当たり報告数は0.25であった（図1）。定点当たり報告数は中央値1、最小値1、最大値6であった。報告数が1例のみであったのは48医療機関（66%）であった。

性別は男性が89例（74%）で女性より多かった。診断時年齢は70歳以上の報告が6割を超えていた（図2）。分離検体は気道検体が最も多く、次いで尿検体が多かった（表1） ***。

MDRP感染症の定点当たり報告数は2012年以降、減少傾向であった。2013年から2017年の報告に比べると、2018年の報告は、性別は同様の傾向を示していたが、診断時年齢は女性の70歳以上の報告割合が減少していた。分離検体は、尿検体の割合が減少し、気道検体の割合が増加したため、2018年は最も多い検体が尿検体から気道検体に代わった。

＊ MDRP( https://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/433-mdr-pa.html )は、1999年4月より施行された「感染症法」では4類感染症として指定され、その後、2003年11月施行の感染症法一部改正により、5類感染症定点把握疾患に変更された。

** 報告医療機関数の集計時には医療機関名の記載が無い症例は除外した。

*** 検体採取部位：複数部位から検出された場合は、最も重要と考えられる１か所のみが報告される。