国立感染症研究所

マイコプラズマ肺炎の発生状況について

 

2024年9月19日

国立感染症研究所
細菌第二部
実地疫学研究センター
感染症疫学センター
感染症危機管理研究センター

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目次

• 　　　概要
• 　　　細菌学的学的知見
  
• 　　　国外におけるマイコプラズマ肺炎の発生状況について
• 　　　国内におけるマイコプラズマ肺炎の発生状況について
• 　　　肺炎マイコプラズマの抗菌薬耐性について
• 　　　リスク評価
• 　　　今後の対策

 

 

概要

　マイコプラズマ肺炎は肺炎マイコプラズマ(Mycoplasma pneumoniae)による細菌性肺炎であり、感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律(感染症法)に基づく感染症発生動向調査で5類感染症、定点把握対象疾患に位置付けられている。
　新型コロナウイルス感染症(COVID-19)流行以前は世界的に3～７年程度の間隔で流行がみられることが知られており、国内においても秋から冬にかけて、数年毎に流行がみられていた。しかし、COVID-19の流行によって呼吸器感染症に対する感染対策が強化されたことで2020年から2022年にかけては世界的に報告数が減少した。対策が緩和されるとともに2023年以降欧米、中国などで流行が報告されている。日本国内においても同様の傾向であり、2024年春頃から定点当たりの報告数が増加している。
　また、第一選択薬として用いられるマクロライド系抗菌薬への耐性が2000年頃から東アジアで多く出現しており、国内では一時期耐性率が高かったものの、近年は低下している。
　今後も国内での報告数が増加していく可能性があり、国内における発生状況、マクロライド耐性株の検出状況の注視が必要である。

 

細菌学的知見

　マイコプラズマ肺炎は肺炎マイコプラズマ(Mycoplasma pneumoniae)を原因菌とする肺炎である。肺炎マイコプラズマは細胞壁を欠く細菌であり、細胞壁合成を阻害するβ−ラクタム系の抗菌薬(ペニシリン系、セフェム系など)は無効である。遺伝子型によって1型と2型の系統の菌に大別される。調査時期や地域によって1型と2型の菌が検出される割合は変動するが、両者の病原性に大きな差はないと考えられる（Kenri T. 2020、Meyer SPM. 2021、Xu M. 2024）。現時点で有効なワクチンはない。感染経路は主に飛沫感染と接触感染であり、濃厚接触の機会が多い学校内や家族内で集団発生が起こることがある。菌の排出は症状出現前2～8日に始まり、臨床症状発現時にピークとなり、4～6週間以上排出が続くとされる。潜伏期間は通常2～3週間であり、肺炎マイコプラズマの増殖速度が遅い(Fumess G. 1968、Kim KS. 1966、Lipman RP. 1969)ことが潜伏期間の長さに関係していると考えられる。通常は肺炎、気管支炎を引き起こすが、中耳炎、胸膜炎、心筋炎、髄膜炎、脳炎などの合併症を併発することがある(Waites KB. 2017)。

 

 

国外におけるマイコプラズマ肺炎の報告状況について

　COVID-19に対する公衆衛生対策が緩和されて以降、各国でRSウイルス感染症、インフルエンザ、麻しんなどの呼吸器感染症の流行が報告されている。マイコプラズマ肺炎についても同様に欧米、アジアにおいて2023年以降その流行が報告されているものの、統一的な診断基準を用いたサーベイランスが実施されていない国も多く、世界的な流行状況の把握は困難である。
　マイコプラズマ肺炎の流行が報告された地域のうち、欧州連合 (EU)/ 欧州経済領域 (EEA)は、2023年の秋から冬にかけて6ヵ国でマイコプラズマ肺炎の流行がみられたと報告しており、フランスでは2023年10月以降PCR検査での検出数が増加していることに加えて学校でのクラスターが発生していると報告されているほか、スウェーデン、ノルウェー、デンマークの北欧3ヵ国では2024年も報告数は増加傾向である(Santé publique France。2023、Karolinska Universitets Laboratoriet. 2024、Folkehelseinstituttets. 2024、Statens Serum Institut. 2024)。一方で、EU/EEA域内の多くの国ではマイコプラズマ肺炎の届け出義務がないことから、情報は限られているとしている(ECDC, 2023)。
　米国では全国規模のサーベイランス体制は取られていないものの、COVID-19流行以前は3～7年ごとに流行がみられていた。COVID-19の流行以降、米国内での発生は減少したものの、2024年には小児でのマイコプラズマ肺炎が増加していると報告されている(CDC, 2024)。
　また、中国においては、2023年5月以降、小児における肺炎が増加しており、この原因としてマイコプラズマ肺炎が多くを占めていることが報じられた(参考：中国で小児を中心に増加が報じられている呼吸器感染症について 2023年11月24日時点)。11月に行われた国家衛生健康委員会の記者会見では、呼吸器感染症が全国的に増加しており、その中でも特にマイコプラズマ肺炎が小児において重要な疾患であるものの、小児の呼吸器感染症の原因としてはインフルエンザをはじめとしたウイルス感染症が最も一般的であるとしている(国家衛生健康委員会, 2023)。

 

 

国内におけるマイコプラズマ肺炎の報告状況について

　感染症法に基づく感染症発生動向調査においてマイコプラズマ肺炎は5類感染症、定点把握対象疾患に位置付けられており、全国約500カ所の基幹定点医療機関（小児科および内科医療を提供する300床以上の病院）から毎週患者数（入院・外来の総数）が報告されている。届出基準では「菌の分離・同定」、「抗体検出」、「核酸増幅法による病原体の遺伝子検出」、「イムノクロマト法による病原体の抗原の検出」のいずれかの検査法によってマイコプラズマ肺炎と診断された時に、 届出を求めている(厚生労働省, 2024）。

　定点あたり報告数は、2010～2019年の10年間でみると、第20週付近から増加し始め、第42週～翌年第2週の間にピークを迎える一峰性の増減がみられたが、2020～2022年の報告数は年間を通じて少なく、ピークも見られなかった。2024年は2019年以前とほぼ同様に、第20週付近から定点当たり報告数が増加し始めた。2024年第27週～33週は継続して前週より増加し、第31週～35週は、2014年以降最も多い水準で推移していた。

 

マイコプラズマ肺炎：第31～35週における定点当たり報告数（2014～2024年）

　　

各集計時速報値（IDWR速報データ）

 

　2024年第1～35週の定点当たり累積報告数は12.36（累積報告数5,934）であり、2014年以降の10年間の当該週において、2016年の21.89（累積報告数10,376）に次いで多かった。
　地域別では、2024年第35週は46都道府県から報告があり、定点当たり報告数上位5位は愛知県（2.67）、大阪府（2.67）、兵庫県（2.50）、岐阜県（2.20）、東京都（2.08）であった。2024年第30～34週（直近5週間）の定点当たり報告数、上位5位の都道府県は、大阪府、愛知県、兵庫県、岐阜県等、西日本に多かった。
　2024年第１～35週までの累積報告数において、性別では男性が53.9%とやや多く、女性の報告数が多かった2019～2023年とは異なる傾向であった。年齢群別の報告数では5～9歳が43.5%（2,581件）と最も多く、次に10～19歳が30.9%（1,835件）であった。
　2019～2024年の各年における第1〜35週の累積報告数および報告例の年齢分布を表に示す。2024年の第35週までの累積報告数における年齢分布は、2019～2023年と比較すると、累積報告数の増加に伴い0～19歳において報告数が増加した。一方で、60歳以上においては、報告数の大幅な増加は見られなかった。また、報告数の割合においては、5～9歳、10～19歳が多くなり、60歳以上が特に少なくなった。

 

マイコプラズマ肺炎：第1～35週における累積報告数および報告例の年齢分布(2019～2024年)

 　　

累積報告数は、各年第35週の集計時速報値（IDWR速報データ）

 

　国内外の疫学調査研究ではマイコプラズマ肺炎は3～7年程度の間隔で大きな流行が起きることが報告されている。2020～2023年の報告数は年間通じて少なかったが、これは、マスクの着用や手指消毒などの感染防止対策が社会全体でとられたためと思われる。国外において、2023年以降にマイコプラズマ肺炎の流行が報告されているが、日本においても、2024年第1～35週の定点当たり累積報告数は周期的な大流行の年となった2016年に次いで多かった。今後、さらに定点当たり報告数が増加していく可能性があるため、発生動向には、より一層の注意深い監視が必要である。

 

 

肺炎マイコプラズマの抗菌薬耐性について

　マイコプラズマ肺炎に対する治療にはマクロライド系、ニューキノロン系、テトラサイクリン系の抗菌薬が有効である。ただし、ニューキノロン系、テトラサイクリン系の多くは小児に対して関節軟骨障害や歯牙着色といった副作用があることから、報告数の多くを占める小児への使用は慎重に行う必要があり、マクロライド系抗菌薬が治療の第一選択となっている。
　一方で、2000年頃からマクロライド系抗菌薬に耐性を示す肺炎マイコプラズマ株が東アジア地域を中心に出現し、2012年頃には、国内分離株の80〜90%がマクロライド耐性株であると報告された（Kenri T. 2020、Katsukawa C. 2019、Tanaka T. 2017）。その後、国内分離株の耐性率は低下し、2019〜2020年は20〜30%と報告されている(Kenri T. 2023、Ishiguro N. 2021、Nakamura Y. 2021)。
　国内でマクロライド耐性率が低下した要因として、マクロライド耐性菌の出現を考慮した診療ガイドラインの普及、2016年からの薬剤耐性(AMR)アクションプランにより医療機関における抗菌薬の適正使用が進んだこと、マクロライド耐性率の上昇により小児に対しても使用可能なニューキノロン系抗菌薬の使用が増加したこと、耐性化の進んでいない2型系統株の割合が上昇したことなどが考えられている(国立感染症研究所. 2024)。

　海外においては、中国では2型系統株の肺炎マイコプラズマを含めてマクロライド耐性率が高いという報告があり、現在も80〜100%の症例が耐性菌によるものと報告されている(Xu M. 2024、Guo X. 2022)。2023年の流行においても、北京、河南省の病院を受診した小児のマイコプラズマ肺炎において、マクロライド耐性がそれぞれ100%、91%であったと報告されている (Chen Y. 2024、Leng M. 2024、Zhu X. 2024) 。韓国、台湾など他の東アジア地域は日本と同等か、より高いと報告されている(Whu TH. 2024、Chang CH. 2021、Wu HM. 2013、Hung HM. 2021、Lee JK. 2022、Shin S. 2023)一方で、東アジア以外の地域では肺炎マイコプラズマのマクロライド耐性率は低く、特に欧米では0〜20％と報告されている(Dumke R. 2024、Nordholm AC. 2024、Brown RJ. 2015、Rothstein TE. 2022、Lanata MM. 2021、Waited KB. 2019)。

　肺炎マイコプラズマのマクロライド耐性化機構は、23S rRNA 遺伝子の点変異によるもののみが知られており、点変異のパターンは複数種知られているが、臨床分離株から検出される耐性変異はほとんどがA2063G である。A2063Gを持つ菌株はクラリスロマイシン、アジスロマイシンなどのマクロライドおよび同じ作用機序のクリンダマイシンなどに高度耐性を示す。
　なお、マクロライド耐性は病気を重症化させる要因になりうるが、耐性菌に感染しても軽症で治癒している症例は多い(Kenri T. 2023)。
　また、マクロライド耐性菌に対してもニューキノロン系やテトラサイクリン系の抗菌薬は有効であり、現時点でニューキノロン系やテトラサイクリン系の抗菌薬に耐性化した肺炎マイコプラズマが臨床現場において出現している報告はないが、今後その出現に注意する必要がある。

 

  

リスク評価

• マイコプラズマ肺炎は以前より3～7年程度の間隔で流行を起こしていたが、2020年以降はCOVID-19の流行に伴い呼吸器感染症への感染対策が推奨されたこともあり、その報告数は国内外で減少していた。しかし、COVID-19への感染対策が緩和されて以降、国外では2023年から、国内では2024年春頃から報告数の増加がみられており、今後さらに国内での報告数が増加していく可能性がある。
  
  
• 肺炎マイコプラズマのマクロライド耐性は東アジアを中心に報告されているが、国内では一時期よりその耐性率は減少し、COVID-19流行前には20～30%であった。今後のマクロライド耐性株の検出動向に注視が必要である。

 

今後の対策

• マイコプラズマ肺炎は小児を中心として流行する呼吸器感染症であり、秋から冬にかけて流行することが多い疾患である。飛沫感染対策、接触感染対策が有効であることから、手洗い、咳エチケットといった一般的な感染対策とともに、患者との長時間の濃厚な接触を避けることが推奨される。
  
  
• マクロライド耐性は一時期よりもその割合が低下したものの、特に小児での治療において重要な要素であることから、今後もその動向に注意が必要である。また、マクロライド以外の抗菌薬に対する耐性株の出現に注意し、抗菌薬適正使用のさらなる推進が必要である。

 

※国内におけるマイコプラズマ肺炎の感染症発生動向調査に関する詳細な情報と最新の状況については、以下を参照のこと

●マイコプラズマ肺炎とは
https://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/503-mycoplasma-pneumoniae.html
●IASRマイコプラズマ肺炎　2023年現在
https://www.niid.go.jp/niid/ja/mycoplasma-pneumonia-m/mycoplasma-pneumonia-iasrtpc/12482-527t.html
●感染症発生動向調査週報（IDWR）過去10年間との比較グラフ
https://www.niid.go.jp/niid/ja/10/weeklygraph.html
●感染症発生動向調査年別報告数一覧（定点把握）
https://www.niid.go.jp/niid/ja/ydata/10408-report-jb2020.html
●厚生労働省 マイコプラズマ肺炎
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou19/mycoplasma.html

国立感染症研究所　感染症疫学センター
●IDWR 2024年第35号＜注目すべき感染症＞マイコプラズマ肺炎
https://www.niid.go.jp/niid/ja/mycoplasma-pneumonia-m/mycoplasma-pneumonia-idwrc/12871-idwrc-2435.html
●IDWR 2012年第39号＜注目すべき感染症＞マイコプラズマ肺炎
https://www.niid.go.jp/niid/ja/mycoplasma-pneumonia-m/mycoplasma-pneumonia-idwrc/2735-idwrc-1239.html
●IDWR 2012年第35号＜注目すべき感染症＞マイコプラズマ肺炎
https://www.niid.go.jp/niid/ja/mycoplasma-pneumonia-m/mycoplasma-pneumonia-idwrc/2633-idwrc-1235.html
●IDWR 2012年第21号＜注目すべき感染症＞マイコプラズマ肺炎
https://www.niid.go.jp/niid/ja/mycoplasma-pneumonia-m/mycoplasma-pneumonia-idwrc/2263-idwrc-1221.html
●マイコプラズマ肺炎 IDWR注目すべき感染症(1999年から2011年までの記事一覧)
https://www.niid.go.jp/niid/ja/mycoplasma-pneumonia-m/mycoplasma-pneumonia-idwrc/1312-idwrc-1999-2011.html

 

 

 

参考文献

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