国立感染症研究所

　注目すべき感染症　※PDF版よりピックアップして掲載しています。

◆RSウイルス感染症

　RSウイルス感染症はRSウイルス（RSV）を病原体とする、乳幼児に多く認められる急性呼吸器感染症である。潜伏期間は2〜8日であり、典型的には4〜6日とされている。主な感染経路は、患者の咳やくしゃみなどによる飛沫感染と、ウイルスが付着した手指や物品等を介した接触感染である。生後1歳までに50%以上の人が、2歳までにほぼ100%の人がRSVの初感染を受けるが、再感染によるRSウイルス感染症も普遍的に認められる。初感染の場合、発熱、鼻汁などの上気道症状が出現し、うち約20〜30%で気管支炎や肺炎などの下気道症状が出現するとされる。乳幼児における肺炎の約50%がRSVによるとされ、特に早産児、心臓や肺の基礎疾患を有する児、あるいは免疫不全やダウン症候群の児は重症化しやすい傾向がある。さらに、慢性呼吸器疾患等の基礎疾患を有する高齢者においてもRSウイルス感染症の重症化リスクがあることが知られており、高齢者施設での集団発生事例も報告されている。ただし、年長の児や成人における再感染例では、重症となることは少ない。

　RSウイルス感染症が重症化した場合には、酸素投与、輸液や呼吸器管理などの対症療法が主体となる。RSV感染の重症化予防のため、早産児やハイリスク児を対象に、ヒト化抗RSV-F蛋白単クローン抗体であるパリビズマブの公的医療保険の適用が認められている。また、ハイリスク児や生後初回のRSV流行期を迎えた新生児と乳幼児を対象にしたヒト化抗RSV-F蛋白単クローン抗体製剤で、より長期間の効果が期待できるニルセビマブが2024年3月に承認を受けた。さらに、60歳以上のハイリスク者や、移行抗体による乳幼児の感染予防を目的として妊産婦を対象とする組換えRSウイルスワクチンがそれぞれ承認を受けている。

　RSウイルス感染症は、感染症発生動向調査の5類感染症小児科定点把握対象疾患であり、全国約3,000カ所の小児科定点医療機関から毎週報告されている。定点医療機関において、医師が症状や所見よりRSウイルス感染症を疑い、かつ検査によってRSウイルス感染症と診断された者が報告の対象となる。本疾患の発生動向調査は小児科定点医療機関のみからの報告である。

　2020年は一年を通じてRSウイルス感染症の定点当たり報告数が少なく、ピークもみられなかった。しかし、2021年は第28週（5.99）、2022年は第30週（2.35）、2023年は第27週（3.38）、2024年は第28週（1.84）にピークがみられた（本号20ページ「グラフ総覧」参照）。2023年は2021〜2024年の4年間でピークに達した週が最も早かった。

　2025年の第1～9週の報告数は継続的に増加しており、各年の第5～9週までの定点当たり報告数を比較すると、過去5年間の同時期と比べて各週の定点当たり報告数は最も多くなっている。

2020年：第5週（0.35）、第6週（0.32）、第7週（0.27）、第8週（0.29）、第9週（0.28）
2021年：第5週（0.25）、第6週（0.27）、第7週（0.33）、第8週（0.41）、第9週（0.44）
2022年：第5週（0.34）、第6週（0.26）、第7週（0.23）、第8週（0.17）、第9週（0.20）
2023年：第5週（0.32）、第6週（0.30）、第7週（0.32）、第8週（0.31）、第9週（0.34）
2024年：第5週（0.12）、第6週（0.14）、第7週（0.15）、第8週（0.21）、第9週（0.29）
2025年：第5週（0.86）、第6週（0.96）、第7週（1.06）、第8週（1.21）、第9週（1.27）

　2025年第9週の定点当たり報告数上位5都道府県は、山口県（5.12）、奈良県（3.68）、福井県/愛媛県（2.56）、佐賀県（2.43）、福岡県（2.35）であった。第9週までの直近5週間の定点当たり報告数上位5位の都道府県を以下に示す。

第5週：北海道（1.93）、大阪府（1.73）、奈良県（1.59）、山口県（1.47）、福井県（1.44）
第6週：山口県（2.70）、奈良県（2.09）、大阪府（1.76）、北海道（1.66）、兵庫県（1.64）
第7週：山口県（3.42）、福井県（2.40）、奈良県（1.97）、福岡県（1.87）、三重県（1.84）
第8週：山口県（4.30）、奈良県（2.74）、三重県（2.58）、兵庫県（2.30）、福岡県（2.18）
第9週：山口県（5.12）、奈良県（3.68）、福井県/愛媛県（2.56）、佐賀県（2.43）、福岡県（2.35）

　2025年第9週現在、上位5都道府県は西日本に多いが、第3週以降、全ての都道府県から報告がある。

　2025年第9週の報告数は3,984例で、例年と同様に男性（53.5%）が女性に比べて若干多かった。年齢（群）別では3歳以下が全体の88.2%、5歳以下が全体の95.5%を占め、1歳が30.1%（男性：53.2%）と最も多く、次に0歳が29.7%（男性：55.9%）、2歳が18.3％（男性：51.6%）であった。2025年第1〜9週の累積報告数の分布においても、同様な傾向であった〔男性が53.7%、3歳以下が88.7%、5歳以下が95.4%、1歳が31.3%（男性：54.4%）、0歳が29.1%（男性55.0%）、2歳が18.7%（男性：51.9%）〕。

　第1～9週の累積報告数において、0～3歳が占める割合は昨年と比較して概ね同様で推移していたが、4歳以上が占める割合はやや減少した。2020年と比較すると、0歳が占める割合は減少し、4歳以上が占める割合が増加した。2020〜2025年の第1〜9週における累積報告数（n）の年齢分布は表の通りであった。

　第1〜9週の累積報告数では、2025年の累積報告数は、2020年以降で最も多く、年齢群別報告数では2025年の1歳の報告数が2020～2025年のなかで最も多かった。

　また、5類全数報告対象である急性脳炎として2020〜2025年に届出された症例において、検出された病原体としてRSVの記載があったのは、いずれも第9週時点で2021～2023年は各0例、2020年、2024年および2025年は各1例であった。

おわりに

　2025年のRSウイルス感染症の定点当たり報告数は、第1～9週において継続して増加しており、第9週の報告数は2020年以降、最も高い水準にあった。定点当たり報告数が大きく増加した2021年以降、報告されたRSウイルス感染症症例の年齢分布および定点当たり報告数のピークに変化が見られており、引き続き発生動向を注視する必要がある。本疾患の発生動向調査は小児科定点医療機関のみからの報告であることから、成人における本疾患の動向の評価は困難であることに留意されたい。また、2025年4月7日から急性呼吸器感染症（ARI）が感染症法上の5類感染症に位置づけられ、ARIサーベイランスが開始される。これに伴い、定点医療機関数が減少するため、評価には注意が必要である。

　RSウイルス感染症においては、家族内にハイリスク者（乳幼児や慢性呼吸器疾患等の基礎疾患を有する高齢者）が存在する場合、罹患により重症となる可能性があるため、飛沫感染や接触感染に対する適切な感染予防策を講じることが重要である。飛沫感染対策としてマスク着用（乳幼児以外）を含む咳エチケット、接触感染対策として手洗いや手指衛生といった基本的な対策を徹底することが求められる。また、2023年以降に乳幼児、高齢者および妊婦を対象に承認された新たなRSVに対する予防手段の活用が推奨される。

　RSウイルス感染症の感染症発生動向調査に関する詳細な情報と最新の状況については、以下を参照いただきたい：

●感染症発生動向調査週報（IDWR）過去10年間との比較グラフ
https://www.niid.go.jp/niid/ja/10/weeklygraph.html
●IDWR 2024年第15号 注目すべき感染症 RSウイルス感染症
https://www.niid.go.jp/niid/ja/rs-virus-m/rs-virus-idwrc/12658-idwrc-2415.html
●IDWR 2023年第28号 注目すべき感染症 ヘルパンギーナ・RSウイルス感染症
https://www.niid.go.jp/niid/ja/herpangina-m/herpangina-idwrc/11850-idwrc-2328.html
●感染症発生動向調査からみる2018年〜2021年の我が国のRSウイルス感染症の状況
https://www.niid.go.jp/niid/ja/rs-virus-m/rs-virus-idwrs.html
●IASR RSウイルス感染症 2018〜2021年
https://www.niid.go.jp/niid/ja/rs-virus-m/rs-virus-iasrtpc/11081-506t.html
●厚生労働省「RSウイルス感染症」に注意しましょう。
https://www.mhlw.go.jp/content/001121510.pdf
●厚生労働省 RSウイルス感染症Q&A
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou19/rs_qa.html