国立感染症研究所 実地疫学研究センター
感染症疫学センター
2023年2月3日現在
(掲載日:2023年8月4日)
日本では1948年に性病予防法により報告されていた梅毒は、1999年4月から感染症法により5類感染症全数把握対象疾患に定められ、診断した医師は7日以内に管轄の保健所に届け出ることが義務づけられた。本まとめでは、診断週に基づいて梅毒報告の特徴を記載する。また報告率については人口10万人あたりの報告数とした。
梅毒報告数は男女ともに2011年頃から継続的に増加していたが、2018年をピークに減少した。しかし2021年には再度増加に転じ、7,978例(男性5,261例、女性2,717例)となった(図1、図2、図3)。2021年の報告は、病型別では早期顕症の報告数が男女とも特に増加していた。男性では特に局所症状を中心とした早期顕症Ⅰ期が最も多くかつ最も増加していた。女性では、全身症状を中心とした早期顕症Ⅱ期が最も多くかつ最も増加していた。先天梅毒の報告数も梅毒報告総数の増加とともに増加傾向にあったが2019年の23例をピークに横ばいとなり、2021年は20例であった。