国立感染症研究所 感染症疫学センター
2022年10月8日現在
（掲載日：2022年11月30日）
（一部改訂：2023年2月9日）

我が国の感染症発生動向調査においては、2011年頃から梅毒症例報告数が増加している。新型コロナウイルス感染症の流行下において、様々な感染症の報告数は減少した。しかし、梅毒は2020年にいったん減少したものの、2021年は再度増加に転じている。

近年の傾向として、異性間性的接触に伴う梅毒症例数の増加が認められており、女性症例の年齢分布は20代に多い^{1, 2}。妊娠可能な年齢の女性症例が増えるとともに、特に若年妊娠、未婚、性感染症の既往・合併、性風俗産業従事歴、妊婦健診の未受診もしくは不定期受診等の妊婦の背景要因がある場合、先天梅毒発生に関連すると報告されている³。病原体である梅毒トレポネーマが梅毒に罹患した妊婦の胎盤を通じて胎児に感染することにより、先天梅毒、流産、死産が生じるが、妊婦への適切な抗菌薬治療により母子感染を防ぎうる。国内の梅毒症例には、性風俗産業の従事歴、利用歴のある症例が一定数報告されている⁴。女性の性風俗産業従事者（CSW）は、梅毒に感染するリスクが高いことが世界的に報告されており⁵、日本においてもその可能性は高く⁶、梅毒に罹患した女性のCSWから男性に伝播する可能性がある。一方で、梅毒に罹患した男性から女性のCSWやそれ以外の女性へ感染が伝播する可能性もある。

平成31年（2019年）1月1日より、梅毒の届出様式に、妊娠の有無についての報告、直近6か月以内の性風俗産業従事歴の有無についての報告が加えられた。今回、今後の更なる感染拡大の防止、先天梅毒の発生の予防、等の対策につなげることを目的とし、これらの新たな事項から、女性症例における妊娠症例及び女性CSW症例について記述した。症例のデータは、2019年から2021年（2021年診断症例は2022年10月8日時点の暫定情報）の感染症発生動向調査事業年報を使用した。妊娠症例は「疾病共通備考欄」あるいは「その他事項」欄に「妊娠」の文字列が含まれる症例を抽出した。また、CSW症例については「感染原因・感染経路」の欄の（性風俗産業の従事歴（直近６か月以内））で「従事歴あり」と報告された症例を抽出した。

症例報告数

妊娠に関する記載が確認できた症例は、2019年は1,812例（女性症例の80％）、2020年は1,603例（82％）、2021年は2,192例（82％）であった。うち、妊娠症例数は、2019年は208例（女性症例の9％）であったが、2020年以降減少し、2021年には割合も7％へ微減した。一方、CSWに関する記載が確認できた症例は、2019年は1,921例（女性症例の85％）、2020年は1,649例（84％）、2021年は2,321例（86％）であった。CSW症例数は、2019年の740例（33％）から2020年に一旦減少したが、2021年には1,010例と大幅に増加し、割合も38％に増加した（表１）。妊娠症例かつCSW症例であった報告数は、2019年20例、2020年22例、2021年23例であった。

表1. 梅毒女性症例、妊娠症例、女性CSW症例の報告数、2019～2021年

年齢群別　

妊娠症例、CSW症例のいずれも3年間を通じて20～24歳の年齢群が多かった。妊婦症例の40％（233/577例）、CSW症例の39％（947/2,411例）を20～24歳が占めた。妊娠症例は、10～44歳の年齢群で認められ、15～39歳は98％（567/577例）を占めた（図1）。2019年と2021年で妊娠症例の年齢分布に大きな変化はなかったが、35～44歳以外の各年齢群において、2021年の報告数が2019年を下回っていた。一方、CSW症例は3年間を通じてより幅広い年齢群で認められた（図2）。2019年と2021年でCSW症例の年齢分布に大きな変化はなく、2021年にはほとんどの年齢群で報告数が増加した。また、20～29歳の年齢群が占める割合は、2019年の61％（450/740例）から2021年の67% (675/1,010例)に増加した。

図1. 妊娠症例の年齢分布（10～59歳）、2019～2021年

図2. CSW症例の年齢分布（10～59歳）、2019～2021年

報告都道府県別

妊娠症例数は3年間を通じて大阪府が最も多く、いずれの年においても女性人口100万人あたり報告数が都道府県別の3位以内だった（表2）。2021年の女性人口100万人あたり妊娠症例数上位10位の都府県のうち、ほとんど（秋田県、福島県、栃木県、富山県、大阪府、奈良県、高知県、沖縄県）において2021年が2019年を上回った（図3）。一方、CSW症例数は3年間を通じて東京都、大阪府、福岡県の順に最も多く、いずれの年においてもこれらの都府県の女性人口100万人あたり報告数は、都道府県別の5位以内だった。また、岡山県はいずれの年においてもCSW症例数の上位5位には含まれなかったが、女性人口100万人あたり報告数では3年間を通じて上位5位以内であった（表3）。2021年の女性人口100万人あたりCSW症例数は上位10位の都府県のうち、大阪府を除くほとんど（宮城県、東京都、愛知県、京都府、岡山県、広島県、高知県、福岡県、宮崎県）で2021年が2019年を上回った（図4）。特に東京都では、女性人口100万人あたりCSW報告数が36.９例（2019年）から65.0例(2021年)と28.1例増加し、増加比は1.8倍であった。なお、女性全体症例の女性人口100万あたり報告数は、東京都、大阪府、岡山県、福岡県、熊本県がいずれの年も上位10位に入っていた。

表2. 報告都道府県別妊娠症例数および女性人口100万人あたり妊娠症例数上位5位、2019～2021年

表3. 報告都道府県別CSW症例数および女性人口100万人あたりCSW症例数上位5位、2019～2021年

図3. 報告都道府県別女性人口100万人あたり妊娠症例数上位10位、2021年

図4. 報告都道府県別女性人口100万人あたりCSW症例数上位10位、2021年

病型別

妊娠症例は、いずれの年においても無症候が70%以上（2019年 152例73％、2020年 146例79％、2021年 141例77％）を占めた（図5）。CSW症例の無症候は40％前後（2019年 310例42％、2020年 249例38％、2021年 355例35％）であったが、早期顕症は60％前後（2019年 427例58％、2020年 408例62％、2021年 651例64％）を占め、その割合は微増傾向であった（図6）。

図5. 病型別妊娠症例の割合、2019～2021年

図6. 病型別CSW症例の割合、2019～2021年

まとめ

新型コロナウイルス感染症の流行が始まった2020年は、女性症例数、妊娠症例数、CSW症例数のいずれも減少したが、2021年には2019年を大きく上回る女性症例数及びCSW症例数の増加がみられた。特にCSW症例は報告数だけでなく、女性症例における割合も増加した。2019～2021年の年齢分布は、妊娠症例とCSW症例ともに20～24歳の年齢群をピークとしていた。女性人口100万人あたり症例数が上位の都道府県の分布は、妊娠症例とCSW症例で異なる傾向がみられた。また、妊娠症例とCSW症例のそれぞれについて、人口あたり報告数の上位に含まれる都道府県があった。なお、報告都道府県は診断した医療機関の所在地であり、感染地域とは異なる可能性があるため、解釈に注意を要する。病型別では、CSW症例において早期顕症が60%程度と大きな割合を占めており、無症候は40％前後であった。一方、妊娠症例は70％以上が無症候であり、妊婦検診による無症候の梅毒症例の診断を反映している可能性が示唆された。妊婦検診で無症候を含めた梅毒症例を探知することで、早期治療へ繋がり、先天梅毒の発生を予防しうる観点から、妊婦検診の受診を促すことが重要である。また、梅毒と診断された場合、性交渉のあるパートナー等と情報共有を行うと同時に交渉相手が感染していた場合も治療を行うことが重要である。なお、性風俗産業の従事歴や妊娠の有無に関する情報はあくまで症例からの聴取に基づいていることに留意する必要があり、2021年の女性梅毒症例の増加は啓発等により感染者が診断されやすくなったことを反映している可能性もある。しかし、2021年のCSW症例数の増加とともに早期顕症の割合も微増したことから、スクリーニングなどで偶発的に探知された症例による見かけ上の増加ではなく、新規に罹患したCSW症例の真の増加であることが懸念される。

　多くの感染症の報告数が減少した新型コロナウイルス感染症の流行下において、梅毒の報告数は増加しており、特に増加が顕著なCSW症例、および性風俗産業利用者を早期診断に繋げるための啓発や検査体制の強化が大切である。早期に適切な検査と治療を行い晩期顕症に発展するのを防ぎ、またさらなる感染増加を防ぐためにも、梅毒症例のより詳細な情報を把握するとともに、ハイリスク層への対策等で梅毒の感染拡大予防の取り組みを早急に行うことが重要である。

【訂正】
「女性人口10万人あたり」症例数を「女性人口100万人あたり」症例数へ訂正しました。また、表2における2021年女性人口対妊娠症例数を一部（高知県、奈良県）修正しました。（2023年2月9日）。

「感染症サーベイランス情報のまとめ・評価」のページに戻る