感染症発生動向調査により収集されている日本の梅毒症例のデータを適時に還元することがこのサイトの目的です。 

感染症発生動向調査において、2018年第52週までに届出られた梅毒の都道府県別、性別・年齢群別、病型別の情報を還元する。2018年第4四半期（第40週～52週：以下、診断週）の届出数は1724例＊で、昨年同時期（1471例）の届出数を上回った。東京都においては、2018年第4四半期の届出数も400例を超え、2017年第4四半期を上回っており減少は認められなかった。大阪府では、2016 年第 4 四半期から 2018 年第 2 四半期まで、届出数が継続して増加していたが、2018 年第3、第4四半期は連続して微減した。ただし、大阪府でも届出数の多い状況が続いており、2018年第4四半期の人口当たり届出数は東京とほぼ同程度であった。年齢分布として、男性は依然として20代から40代の幅広い年齢層から届出られており、女性は20代前半に多かった。また、男性においては、2016年、2017年のそれぞれの第4四半期と同様に、40代前半が多かった。15～19歳の女性においては、2018年の第2、第3、第4四半期いずれも50例以上の届出があった。病型は、感染早期の患者動向を反映する感染性の高い早期顕症梅毒が、継続して男女共に多く届出られていた。男性異性間においては、継続して早期顕症I期が半分以上を占めていた。一方、女性異性間、男性同性間においては、共に継続して無症候の割合が高く、それぞれの早期顕症I期を上回った。男性同性間においては、2018年第１四半期以降継続して微増した。また、東京都においては、男性同性間の届出数は、2018年第4四半期は100例を超え、2017年第4四半期、2018年第3四半期を共に上回った。地域的な流行も考慮しながら、梅毒の発生動向について引き続き注視する必要がある。また、早期発見、早期検査、早期治療が重要である。