HIV感染症は感染症発生動向調査において全数報告が義務付けられている5類感染症である。日本国内で診断されたHIV感染者数およびAIDS患者数はエイズ動向委員会を通して広く公表されている。1984年の調査開始以降, 日本国内の新規報告数に基づいて考えると, 1985～2005年前後まで新規報告数が時間の経過とともに継続的に増加した時期と, その後2006年から現在まで1,400～1,500件が続くいわゆる横ばい期間の2期に分けられる。このうち2006年以降の新規報告数は年ごとに若干の変動はあるものの, その内訳は, 初回報告時AIDS未発症の新規「HIV感染者」は概ね1,000件, 初回報告時AIDS指標疾患を伴う「AIDS患者」が400～500件で推移し, 新規報告数に占めるAIDS患者の割合は30％前後を維持している。それでは, 国内HIV/AIDSの新規HIV感染者数に変動はなく平衡状態なのであろうか。本稿では地域, 性別, 国籍別などの観点から, 近年, 特に2015年前後から認められる報告数の変動の特徴を考えてみたい。