早期診断率に基づく日本国内HIV感染者数の推定

(IASR Vol. 41 p177: 2020年10月号)

HIV感染拡大防止に向け, 精度の高い動向把握は極めて重要である。HIV感染後の早期診断・早期治療は感染者個人の病態進行阻止に結びつくだけでなく, 新たな感染を防止する効果（treatment as prevention）があることから, 検査・診断数のみならず治療についても国内の状況を数値化し評価することが現在, 世界的に重要な予防戦略の1つとなっている。この検査から治療成績までの一連およびその評価をHIVケアカスケードと呼ぶ。2014年UNAIDS（国連合同エイズ計画）は具体的な達成目標として, 未診断者を含むHIV感染者を100とした場合, 診断に結びつく人の割合（診断率）, 診断後に治療を受ける割合（治療率）, さらに治療により血中ウイルス量が抑制される割合（治療成功率）の各数値を90％以上とし, 新規感染者の発生を抑制するという90-90-90戦略を発表した。上記3項目のうち, 日本国内では特に診断率が90％に達していない可能性が高いことが指摘されている。我々は地域別調査の実施により早期診断率を評価するとともに, 実際に調査から得られた早期診断率を指標として2006～2015年の日本国内HIV発生数（incidence）を推定したので, 本稿で紹介する^1）。