国立感染症研究所

小児侵襲性肺炎球菌感染症（IPD）の発生動向および起炎菌血清型変化の解析

はじめに

　日本では, 小児の侵襲性肺炎球菌感染症（IPD）予防を目的として2010年2月から7価肺炎球菌結合型ワクチン（7-valent pneumococcal conjugate vaccine: PCV7）が導入され, さらに2013年11月には13価肺炎球菌結合型ワクチン（PCV13）への切り替えが行われた。ワクチン導入後に, 小児のIPD罹患率は有意に減少した^1）。しかしながら, PCVはワクチンに含まれない血清型の莢膜多糖体抗原（non-vaccine serotypes: nVT）を持つ肺炎球菌感染症に対しては予防効果を示さないため, nVT肺炎球菌による感染症の相対的, あるいは絶対的増加が, 血清型置換（serotype replacement）として世界的に問題視されている^2,3）。本稿では, PCV13導入後の小児IPDの疫学的, 細菌学的変化に着目して概説する。

対象と方法

　われわれの研究班は, 小児侵襲性細菌感染症のアクティブサーベイランスをワクチン導入前の2008年より継続して実施している。調査対象地域は, 北海道, 福島県, 新潟県, 千葉県, 三重県, 岡山県, 高知県, 福岡県, 鹿児島県, 沖縄県の1道9県である。報告対象患者は, 生後0日～15歳未満のIPD全例である。罹患率の算出には, 総務省統計局発表の各年10月1日時点の県別推計人口を用いた。ワクチン導入後の罹患率の変化を評価するために, 2008～2010年の罹患率をベースとして, 各年における罹患率の減少率を計算した。菌の同定・血清型解析は, 国立感染症研究所で実施し, 血清型分布の変化について検討を行った。

結　果

　2008～2021年までの14年間で, 1,994例の5歳未満IPD患者が報告された。5歳未満人口10万人当たり罹患率は, PCV7公費助成前のベースライン期では25.0であったが, その後減少傾向となり, PCV13へ切り替え後の2014年から2019年にかけて罹患率が25.0→10.7へと, 57％減少した（図1）。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックの2年間では, さらなる罹患率の減少が認められた（2020年6.0, 2021年5.9）。

　起炎菌血清型解析が可能であった5歳未満のIPD症例1,454例より分離された肺炎球菌の血清型別割合の推移を示す（図2）。ワクチン導入前にはPCV7含有血清型が約80％を占めていたが, 2013年には4.3％まで減少した。PCV7導入後から増加傾向を示し, 2013年には49％であったPCV13含有（PCV13-PCV7）血清型は, PCV13への切り替え後に減少し, 2021年には起炎菌血清型はすべてnVTとなった。2021年に最も多く検出された血清型は15A（17％）と24F（17％）であり, 次いで24B（13％）, 15C（9％）であった。

　起炎菌血清型別にみた5歳未満IPD罹患率の推移を図3に示す。PCV13含有血清型肺炎球菌によるIPDは, 2014年以降減少していったが, nVT（non-PCV13 type）によるIPD罹患率は絶対的増加を認めた（2013年5.1, 2019年9.8）。

考　察

　PCV13は, ワクチンでカバー可能な血清型の肺炎球菌による小児IPDの予防に極めて有効であることが示された。しかしながら, 高い接種率で予防接種が実施された結果として, serotype replacementが観察され, ワクチンでカバーされない血清型によるIPDの罹患率増加が起こったことも明らかになった。また, COVID-19パンデミックにともなうIPD罹患率低下が認められたことは, マスク着用や行動制限などの非特異的感染予防策も, IPD発症予防に一定の効果があることを示唆している。

　Serotype replacementに対して, さらに幅広い血清型をカバーするワクチンや, すべての肺炎球菌の共通抗原をターゲットとした次世代型ワクチンの開発が望まれる。現在のところ, PCV15（PCV13＋22F, 33F）の製造販売承認申請が行われ, PCV20（PCV15＋8, 10A, 11A, 12F, 15B）の治験が進行中である。本研究班の2021年のデータに基づくと, PCV20の導入によりさらに5歳未満IPDの約20％程度が予防可能であると推測される。起炎菌血清型の変遷に注視して引き続きサーベイランスを継続し, 新規ワクチンの有効性を評価していく必要がある。

参考文献