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インフルエンザは、インフルエンザウイルスを病原体とする急性の呼吸器感染症で、毎年世界中で流行がみられる。主な感染経路は咳、くしゃみ、会話等から発生する飛沫による感染（飛沫感染）であり、他に飛沫の付着物に触れた手指を介した接触感染もある。感染後、発熱、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが出現し、鼻水・咳などの呼吸器症状がこれに続くが、いわゆる「通常感冒」と比べて全身症状が強いことが特徴である。通常は1週間前後の経過で軽快する。
インフルエンザの発生状況の届出は、感染症法（第14条）に基づき行われ、全国約5,000カ所のインフルエンザ定点医療機関（小児科定点約3,000、内科定点約2,000）から、患者数が毎週報告されている。2019/20シーズン（2019年第36週/9月〜2020年第35週/8月）当初のインフルエンザ定点当たり報告数は、2019年第37週（9月9〜15日）の時点で1.17となり、全国的な流行開始の通常の指標である1.00を初めて上回った。しかしながら、第37週の全国のインフルエンザ定点医療機関からの報告数5,738例のうち、同週で定点当たり50.79を記録した沖縄県の報告数が2,895例と全体の約50.5%を占め、沖縄県を除く全国の定点当たり報告数は0.58に留まったことから、全国的な流行入りとは判断しなかった。
第45週（11月4〜10日）、インフルエンザ定点当たり報告数は1.03（報告数5,084例）となり、流行開始の指標である1.00を再度上回った。第37週と異なり、一部地域で極端に突出した状況ではなかったことから、全国的なインフルエンザの流行に入ったと判断された。インフルエンザ定点当たり報告数は、2019年第43週以降、継続して増加しており（インフルエンザの年別・週別発生状況：https://www.niid.go.jp/niid/ja/10/2096-weeklygraph/1644-01flu.html）、2019年第48週（11月25日〜12月1日）に5.52となった。また、週毎のインフルエンザ定点当たり報告数は、過去5年間の同時期の平均（当該週と過去5年間の前週、当該週、後週の合計15週の平均）と比較して、＋3.0SDとかなり高い（本号6ページ「定点把握疾患の報告の過去5年間の同時期との比較（第48週）」参照）。
定点当たり報告数が1.00を上回っていた都道府県は、第46週には31都道県、第47週には41都道府県、第48週には全47都道府県となり、さらに第48週では、全47都道府県で前週の定点当たり報告数より増加がみられた。なお、第48週の都道府県別の定点当たり報告数は、北海道（16.76）、青森県（15.48）、石川県（10.52）、富山県（10.42）、宮城県（9.23）、福島県（8.29）、広島県（8.22）、山口県（7.73）、神奈川県（7.08）、熊本県（6.61）、新潟県（6.44）、福岡県（6.30）、東京都（6.17）、山形県（6.15）の順となっており、北日本などで増加がみられた。
定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関を受診した患者数を推計すると約18.4万人（95%信頼区間16.4〜20.4万人）となり、前週の推計値（約10.6万人）より増加した。年齢別では、0〜4歳が約2.3万人、5〜9歳が約6.0万人、10〜14歳が約3.5万人、15〜19歳が約0.7万人、20代が約0.8万人、30代が約1.4万人、40代が約1.8万人、50代が約0.9万人、60代が約0.6万人、70代以上が約0.4万人となっている。また、2019年第36週以降これまでの累積の推計受診者数は約64.9万人となり、これまで15歳未満が58%、70歳以上が4%と推計された。
全国約500カ所の基幹定点医療機関からのインフルエンザによる入院患者数（インフルエンザ入院サーベイランス）においては、2019年12月4日現在、シーズン当初の第37週（113例）を最初のピークとして、以降は第39週を除き第44週（57例）まで継続して減少したが、その後は増加に転じ、第48週では306例と、前週（160例）より大きく増加した。今シーズンの基幹定点におけるインフルエンザによる入院患者の累積報告数は1,380例となり、15歳未満が663例（48.0%）、70歳以上が451例（32.7%）であり、この時点で小児が高齢者を上回っていた（インフルエンザの発生状況について：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou01/houdou_00004.html）。
インフルエンザウイルス型別の検出状況について、今シーズンはこれまでにAH1pdm09が627株（91%）、AH3が36株（5%）、B型が27株（4%；山形系統1株、ビクトリア系統25株、系統不明1株）が検出され、AH1pdm09が大半を占めており〔インフルエンザウイルス分離・検出速報（2019年12月10日現在）：https://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr-inf.html〕、昨シーズンと同様にA型ウイルスが中心となっている。
例年のインフルエンザは、全国の定点当たり報告数が1.00以上（通常の流行開始の指標）となる11月末から12月にかけて流行が開始し、ピークは1月末から2月上旬が多い（https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/a/flu.html）。今シーズンは、沖縄県で9〜10月にかけて大規模な地域流行が発生しその後減少、さらに全国的に再度増加し、11月上旬に全国的な流行開始の判断に至ったが、第48週の定点当たり報告数5.52は、新型インフルエンザが発生した2009年を除けば、感染症法施行の1999年4月以降より、最も高い値であり、例年よりやや早く増加している傾向は継続している。引き続き本疾患の発生動向について注視していく必要がある。
インフルエンザの感染予防策としては、飛沫感染対策としての咳エチケット（有症者自身がマスクを着用し、咳をする際にはティッシュやハンカチで口を覆う等の対応を行うこと）、接触感染対策としての手洗い等の手指衛生を徹底することが重要である。高齢者における感染への警戒の観点から、医療・福祉施設へのウイルスの持ち込みを防ぐために、関係者が個人で出来る予防策を徹底すると同時に、訪問者等については、インフルエンザの症状が認められる場合の訪問を自粛してもらう等の工夫が重要である。なお、2019/20シーズンは、例年通りA型2亜型とB型2系統による4価のインフルエンザワクチン（https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-m/2066-idsc/related/584-atpcs002.html）が製造されており、65歳以上の高齢者、又は60〜64歳で心臓、腎臓若しくは呼吸器の機能に障害があり、身の回りの生活が極度に制限される方、あるいはヒト免疫不全ウイルスにより免疫機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な方は、予防接種法上の定期接種の対象となっている（https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/influenza/）。
今後のインフルエンザの感染症発生動向調査には注意をしていただくとともに、詳細な情報と最新の状況については、以下を参照いただきたい：
●感染症発生動向調査週報（IDWR）
国立感染症研究所 感染症疫学センター |
