注目すべき感染症  

◆ インフルエンザ

　インフルエンザ（Influenza）は、インフルエンザウイルスを病原体とする急性の呼吸器感染症で、毎年世界中で流行がみられている。典型的な発症例では1～4日間の潜伏期間を経て、突然に発熱（38℃以上の高熱）、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが出現し、鼻水・咳などの呼吸器症状がこれに続く。通常は1週間前後の経過で軽快するが、いわゆる「かぜ」と比べて全身症状が強いのが特徴である。主な感染経路はくしゃみ、咳、会話等で口から発する飛沫による飛沫感染であり、他に接触感染もあるといわれている（CDCホームページ：http://www.cdc.gov/flu/professionals/infectioncontrol/healthcaresettings.htm>）。

　インフルエンザを予防する手段としては、まずはワクチンの接種があげられる。また、感染対策としては、飛沫感染対策としての咳エチケット、接触感染対策としての手洗い等の手指衛生が重要である。インフルエンザでは、たとえ感染者であっても、全く症状のない不顕性感染例や、感冒様症状のみでインフルエンザウイルスに感染していることを本人も周囲も気が付かない軽症例も少なくないため、特にヒト－ヒト間の距離が短く、濃厚な接触機会の多い学校、幼稚園、保育園等の小児の集団生活施設においては可能である場合は職員も含めて全員が咳エチケット、手指衛生を実行するべきである（厚生労働省インフルエンザQ&A：http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/qa.html）。

　感染症発生動向調査では、感染性胃腸炎は全国約3,000カ所の小児科定点からの報告に基づいている。感染性胃腸炎の定点当たり報告数は2012年第42週以降増加が続いており、第48週の定点当たり報告数は18.00（報告数56,677）となった。2002年以降の過去10年の同時期と比較した場合、2006年（定点当たり報告数21.86）に次ぐ高い値である（図1）。都道府県別では鹿児島県（37.42）、宮崎県（34.72）、福井県（33.59）、大分県（28.67）、富山県（28.03）、愛媛県（26.00）、熊本県（24.94）の順となっており、大阪府を除く46都道府県で前週の報告数を上回った（図2）。2012年第36～48週の定点当たり累積報告数は83.59（累積報告数263,344）であり、年齢群別割合では0～1歳24.9%、2～3歳21.0%、4～5歳17.3%、6～7歳10.1%の順となっている。 

　感染症発生動向調査では、全国約5,000カ所（小児科定点約3,000、内科定点約2,000）のインフルエンザ定点からの報告に基づいてインフルエンザの発生動向を分析している。インフルエンザの定点当たり報告数は、2012年第43週以降増加が続いており、第49週の定点当たり報告数0.57（報告数2,832）は、前週（0.31）と比較してほぼ倍増した（図1）。都道府県別では佐賀県（5.58）、沖縄県（2.81）、群馬県（2.66）、千葉県（1.26）、岐阜県（1.05）、大分県（1.05）、埼玉県（1.04）、山梨県（1.00）の順となっており、37都道府県で前週よりも増加が認められた（図2）。

　2012年第36～49週に国内では170検体のインフルエンザウイルスの検出が報告されており、AH1pdm09が15件（8.8%）、AH3亜型（A香港型）141件（82.9%）、B型14件（8.2%）とこれまでのところAH3亜型が大半を占めている（図3）。

図1. インフルエンザの年別・週別発生状況（2002～2012年第49週）	図2. インフルエンザの都道府県別定点当たり報告数の推移（2012年第47～49週）	図3. インフルエンザウイルス型別分離・検出割合報告（2012年第36～49週）

　今シーズン（2012/2013年シーズン）のインフルエンザの定点当たり報告数は今後さらに増加し、まもなく全国的な流行開始の指標である1.00を上回る可能性が高いと予想される。インフルエンザの予防の基本はインフルエンザワクチンの接種であり、ワクチンの接種を必要としながらも、現時点ではまだ接種が実施されていない場合は速やかに接種することが望まれる。今後ともインフルエンザの発生動向には注意深い観察が必要である。