感染症発生動向調査における, 麻疹の実験室診断例（取り下げ例を含む）の推移, 2011～2015年

(IASR Vol. 37 p. 69-70: 2016年4月号)

　2007年12月28日に告示された麻しんに関する特定感染症予防指針（以下, 指針）では, 対策の柱の一つとしてサーベイランスの強化が示され, 麻疹は2008年1月より, 感染症法に基づく感染症発生動向調査（以下, 発生動向調査）における全数報告疾患となった。2015年10月25日現在の年別報告数一覧をみると, 2008年の麻疹報告数は11,013例であったが, 各自治体, 医療機関, 教育機関などの関係者の尽力による予防接種推進の強化や, 積極的疫学調査を含む麻疹発生時の迅速な対応の成果で, 2009年732例, 2010年447例と, 順調に報告数が減少した。当初より指針では, 麻疹が一定数以下になった場合には, 原則として全例に実験室診断を行うことができるような体制の強化を謳っていたが, このような報告数の減少を受け, 厚生労働省は2010年11月, 全国の地方衛生研究所へ全例に検査診断を行うよう通知を発出した。その後, 麻疹IgM抗体検出に比較し, 迅速性, 感度, 特異度に優れたPCR検査が積極的に実施され, 遺伝子型の確認も行われた。これは, 検体採取, 搬送, 検査を担当する医療機関や保健所・地方衛生研究所等の地方自治体の尽力の成果といえる。本稿では, 2011～2015年の麻疹報告例の診断方法に基づく病型の推移と, 報告が取り下げられた麻疹疑い症例（以下, 取り下げ例）の取り下げの根拠についてまとめた。