国立感染症研究所 実地疫学研究センター
感染症疫学センター
2023年2月3日現在
（掲載日：2023年6月19日）
性器クラミジア感染症はChlamydia trachomatisを起因微生物とする感染症で、男性では尿道炎、女性では子宮頚管炎を主に起こす。性器クラミジア感染症は感染症法の定点把握対象疾患で、地方自治体が定めた性感染症定点医療機関から感染症発生動向調査に報告されている。性感染症定点医療機関数は2007年以降1000弱でほぼ横ばいである。性感染症定点医療機関の医師が「症状や所見から性器クラミジア感染症を疑い、定められた検査方法により診断した」症例を月毎に集計し、性器クラミジア感染症として報告している。定められた検査方法には、尿道や性器から採取した検体からのC. trachomatis分離・同定、又はC. trachomatisの抗原、あるいは遺伝子の検出、又は患者血清からの抗体検出が含まれる。
感染症発生動向調査における性器クラミジア感染症の定点当たり報告数は、男女ともに2002年をピークに減少傾向にあったが、2016年から増加しており、その傾向が続いていた。
5歳毎の年齢階級別定点当たり報告数は、男性では20代、特に20代前半が最も報告数が多かった（図2）。20代前半は2017年から、20代後半は2018年から増加し、その後15歳から49歳までの幅広い年齢階級で増加してきていた。
女性の年齢階級別定点当たり報告数は、20代前半が最も多い状況が続いていた（図3）。2016年から20代で、2021年から30代で増加が認められた。一方、10代後半では2014年から減少し2016年から横ばいとなっていた。
国内では若年人口が減少してきていることから、若年者における性器クラミジア感染症の罹患率は、より高齢の人達に比べ、更に増加してきている可能性がある。
近年の20代での定点当たり報告数の増加は、市中における若年者での性器クラミジア感染症の罹患率増加の可能性を示唆している。このことを深刻に捉え、コンドームの適切な使用を含む性教育の推進（特に若年者）、医療機関への性器クラミジア感染症報告数増加の周知、医療機関において診断された患者への安全なセックスの啓発やパートナーの診断治療1の推進が重要である。
参考
- 日本性感染症学会「性感染症診断・治療ガイドライン2020」