国立感染症研究所 実地疫学研究センター
感染症疫学センター
2023年2月3日現在
（掲載日：2023年9月27日）

ペニシリン耐性肺炎球菌（Penicillin-resistant Streptococcus pneumoniae: PRSP）感染症は、1999年4月に施行された感染症法で四類定点把握対象疾患に、また、2003年11月の感染症法の改正では五類定点把握対象疾患となり、現在、基幹定点医療機関（病床数300以上の内科又は外科を標榜する病院で、全国約500定点）の医師がPRSP感染症と診断した場合、月単位で届出ることが義務づけられている。

PRSP感染症としての届出対象はPRSPにより発症した患者であり、保菌しているだけの者は対象外である（届出基準、届出票についてはhttps://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-37-01.html 参照）。なお、感染症法に基づく届出の基準として示されたPRSPの判定基準値は病院で用いられている判定基準値と異なることがある（文末参考）。

2021年に報告されたPRSP感染症は846例であり、定点当たり報告数は1.8であった（図1）。定点当たり報告数は2011年以降減少が継続し、2015年から2019年までは緩やかに減少したが、2019年から2020年にかけ半減し、2021年は2020年と同様の水準であった。2021年のPRSP感染症は、40都道府県の136基幹定点医療機関から報告され、これは、2021年に五類定点把握対象疾患を報告した基幹定点医療機関の月当たり平均数、479の約28%に相当した。各基幹定点医療機関が報告したPRSP感染症の報告数は中央値3、最小値1、最大値44であった。

2021年に報告された患者の性別は男性が506例（60%）と女性より多く（図2）、2013年以降同様の傾向であった。診断時年齢については、2013年から2019年までの間、70歳以上の報告割合は40%前後であったが、2020年は50%まで増加し、2021年には42%に減少した。一方、5歳未満の報告割合は、2013年から2019年までは35%前後であったが、2020年には25%に減少し、2021年には36%に増加した。菌が分離された検体*は、気道検体が429例（51%）と約半数を占め、最も多く（表）、2013年から2018年と同様の傾向であった。