注目すべき感染症 ※PDF版よりピックアップして掲載しています。
◆梅毒
梅毒は梅毒トレポネーマ(Treponema pallidum sub-species pallidum:T. pallidum )を原因菌とする細菌感染症で世界中に広く分布している。
梅毒は、性感染症としての患者数が多いこと、比較的安価な診断法があること、ペニシリン等有効な抗菌薬があり、また妊娠中の母体への適切な抗菌薬治療で母子感染が防げることから公衆衛生上重点的に対策をすべき疾患として位置付けられている。
主に性的接触により感染し、病変が様々な部位に生じることから、膣性交以外でも感染伝播の可能性がある。感染しても終生免疫は得られず、再罹患する可能性がある。
T. pallidum が粘膜や皮膚に侵入すると、数週間程度の潜伏期の後に、侵入箇所に初期硬結や硬性下疳がみられ(I期顕症梅毒)、いずれも無痛性であることが多い。その後数週間〜数カ月間経過するとT. pallidum が血行性に全身へ移行し、典型例では全身の皮膚や粘膜に発疹がみられるが、その他にも中枢神経、眼、肝臓、腎臓など全身の臓器に様々な症状を呈しうる(II期顕症梅毒)。発疹は多岐にわたるが、丘疹性梅毒疹、梅毒性乾癬、バラ疹などが高い頻度で認められる。これらI期とII期の梅毒を早期顕症梅毒と呼ぶ。無治療であっても、多くの場合、I期の症状は数週間で、II期の皮膚粘膜病変は数週間〜数か月で消退する。無治療の場合、一定数の患者が感染後数年〜数十年後に、ゴム腫、心血管症状など晩期顕症梅毒の症状を呈するとされている。
また、妊婦が感染すると菌は胎盤を通じて胎児に感染し、流産、死産、先天梅毒を起こす可能性がある。先天梅毒では、生後まもなく皮膚病変、肝脾腫、骨軟骨炎などを認める早期先天梅毒と、乳幼児期は症状を呈さず、学童期以降Hutchinson 3徴候(実質性角膜炎、感音性難聴、Hutchinson歯)を呈する晩期先天梅毒がある。
T. pallidum は培養ができないため、病変由来の検体にて顕微鏡で菌体を確認、PCR検査等でT. pallidum DNAを検出、ないし患者血清中の菌体抗原およびカルジオリピンに対する抗体を検出することで梅毒と診断する。
治療にはペニシリン系抗菌薬が有効であり、国内ではアモキシシリンの経口投与や神経梅毒と診断された場合にはベンジルペニシリンカリウム点滴静注による治療が日本性感染症学会により推奨されている。また2021年9月には、梅毒の世界的な標準治療薬であるベンジルペニシリンベンザチン筋注製剤の国内での製造販売が承認された。
梅毒は感染症法により全数把握対象疾患の5類感染症に定められ、診断した医師は7日以内に管轄の保健所に届け出ることが義務づけられている。1948年以降、梅毒患者報告数は小流行を認めながら全体として減少傾向であったが、2010年以降増加に転じ2018年には7,000例近くの症例が報告された。その後いったん減少傾向がみられたが今年になってまた増加がみられる。
2021年第1〜41週まで(2021年1月4日〜10月17日)に診断され、感染症法に基づく医師の届出による梅毒として報告された症例数は5,816例(2021年10月20日時点、暫定値)で昨年同時期(4,560例)の1.3倍であった。また、1999年の感染症法施行以降、最多であった2018年の第41週の週報集計時点報告数(5,365例:2018年10月17日現在)を上回っている。性別は男性3,855例、女性1,961例で、昨年同時期(男性2,996例、女性1,564例)と比較してともに1.3倍であった。報告都道府県別では、東京都1,844例、大阪府627例、愛知県299例、福岡県262例、神奈川県227例、埼玉県223例と多く報告された。感染経路別では、男性は異性間性的接触が2,278例(59%)、同性間性的接触が678例(18%)の報告であった。また、女性の異性間性的接触は1,554例(79%)であった。病型は、感染早期の患者動向を反映し、最も感染力の高い早期顕症梅毒が、男性3,022例(78%)、女性1,208例(62%)であった。
5歳毎の年齢分布として、男性は多くが20〜54歳の各年齢群より報告されており(計3,269例:男性報告全体の85%)、報告数が最も多い年齢群は25〜29歳(552例:男性報告全体の14%)であった。女性は15〜34歳の年齢群から多く報告されており(計1,423例:女性報告全体の73%)、20〜24歳(652例:女性報告全体の33%)が最も報告数の多い年齢群であった。 先天梅毒は15例が報告された。
2010年以降梅毒の報告数は増加傾向に転じており、2019年、2020年には減少したものの、新型コロナウイルス感染症パンデミックが続いている2021年の報告数は再び増加している。全国的に増加がみられており、東京都と大阪府、そしてその周辺の地域からの報告が特に多い。昨年に引き続き、男女の異性間性的接触による報告数増加の傾向が続いており、母子感染による先天梅毒の増加も懸念される。また同性間性的接触による報告数も増加している。
今後の梅毒の発生動向を引き続き注視するとともに、後述の感染リスクが高い集団に対して啓発を行っていくことが重要である。具体的な啓発のポイントとしては、不特定多数の人との性的接触はリスク因子であり、その際にコンドームを適切に使用しないことがリスクを高めること、オーラルセックスやアナルセックスでも感染すること、梅毒の症状で、たとえ潰瘍などの病変に痛みがなく自然消失したとしても、梅毒を疑い早期に医療機関を受診すること、梅毒は終生免疫を得られず再感染することなどが挙げられる。
梅毒の母子感染予防については、梅毒スクリーニング検査を含む妊婦健診の推進、妊娠中に少しでも心当たりや疑わしい症状があった際の積極的な梅毒検査の実施、梅毒と診断された時の早期治療の実施、妊娠中の安全な性交渉に関する啓発等が重要である。
医療機関では早期診断、早期治療、ハイリスクと考えられるパートナーへの性感染予防教育や他の性感染症の疑いで受診した人への梅毒の検査・治療を推進することが重要である。なお、梅毒の陰部潰瘍はHIVなど他の性感染症の感染リスクを高めるという点も肝要である。医師は梅毒と診断した場合には、感染症法に基づく届出を行う必要がある。梅毒の感染経路、症状、治療、予防等に関しては、「梅毒に関するQ&A」(http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/seikansenshou/qanda2.html)、性感染症の啓発活動に関しては、「性感染症」(http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/seikansenshou/index.html)を参照されたい。
●IASR 梅毒
https://www.niid.go.jp/niid/ja/syphilis-m-3/syphilis-iasrtpc/9342-479t.html
●IASR 梅毒2008〜2014年
http://www.nih.go.jp/niid/ja/syphilis-m/syphilis-iasrtpc/5404-tpc420-j.html
●感染症発生動向調査週報(IDWR)「梅毒 2016年第1〜47週までの疫学的特徴」
https://www.niid.go.jp/niid/ja/syphilis-m-3/syphilis-idwrc/6955-idwrc-201648.html
●性感染症に関する特定感染症予防指針の改正(概要)
https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/seikansenshou/dl/shishin-gaiyou.pdf
●梅毒とは
https://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/465-syphilis-info.html
●日本の梅毒症例の動向について
https://www.niid.go.jp/niid/ja/syphilis-m/syphilis-trend.html
国立感染症研究所 感染症疫学センター