飲食店でのO157:H7 VT1&2食中毒発生事例―青森県

012年８月に、県内某飲食店において発生した腸管出血性大腸菌O157の集団食中毒事例について、概要を報告する。

発生状況
2012（平成24）年８月21日、Ａ保健所に管内医療機関から「飲食店において釜飯を喫食した２名が、８月19日に腹痛、下痢（血便）の症状を呈し入院している」との連絡があった。同日、同飲食店の営業者の家族１名も腹痛、吐き気を呈し入院しているとの連絡があった。

さらに８月22日、同医療機関から前述３名の他、同飲食店利用客でもある患者の家族１名から腸管出血性大腸菌O157が検出されたとの連絡があった。また、８月14日に同飲食店を利用した別グループの１名からも同菌が検出されたとの連絡があった。

Ａ保健所が調査した結果、営業者の家族を除く患者４名は２グループ３家族に分かれており、共通した食事は８月14日に利用した同飲食店に限られることがわかった。

同飲食店は営業者家族４名と従業員１名で調理および接客を担当し、発症者は主に調理を担当、提供食品の味見のほか、昼食や夕食で家族らとともに賄い食を喫食していた。

前述の利用客の患者４名について、トイレの使用状況を確認したところ、１名以外は使用していなかったことから、環境からの感染の可能性はないと判断した。

これらの状況から、同飲食店を原因とする腸管出血性大腸菌O157による食中毒と断定し、食品衛生法に基づき、同飲食店に対し７日間の営業停止命令を行うとともに、他の利用客の調査を実施した。

その調査の結果、同飲食店の利用客のうち、上記２グループ４名を含む計７グループ12名から腸管出血性大腸菌O157が検出されていることが判明した。これらのグループは、８月12日、14日、15日、16日、18日のいずれかに同飲食店を利用していた。飲食店利用日ごとの発症者数を表１に示す。Ｂ保健所の検査によると、初めに５名から検出されたO157株はすべてVT1&2陽性であった。このほか、喫食者便８検体中３検体、発症者と接触した者の検便23検体中１検体からO157・VT1&2が検出された。また、発症した１名を除く他の調理従事者の便４検体、施設・器具のふきとり35検体、残置食品25検体について、O157はすべて陰性であった。

解析結果および考察
環境保健センターでは利用客12名、調理従事者１名の計13名から検出された13株のO157を入手した。これらの発生場所の内訳は、Ａ保健所管内８株、Ｃ保健所管内１株、Ｄ保健所管内３株、他県１株となっており、広域にわたっていた。Ｈ型別は、凝集試験により行ったところ、すべてH7型であった。これら13株について、制限酵素XbaIを用いてパルスフィールド・ゲル電気泳動（PFGE）を行った結果、泳動パターンにおいてバンドが２本の違いを示す株が１株あったが、残り12株はすべて同一パターンを示し（図１）、これら13株は同一の感染源に由来した株であると推定された。また、同時期に発生していた他都道府県の集団食中毒で得られた菌株のPFGE遺伝子パターンを入手し、これと比較した結果、異なるパターンであることを確認した。

保健所による喫食調査から、原因食品の１つとして同飲食店の自家製漬物が挙げられたが、原因の特定には至らなかった。

厚生労働省が行った平成24年度食品の食中毒原因菌汚染実態調査の結果報告によると¹⁾、食中毒原因菌の生野菜の汚染はゼロではないことがわかる。O157、O26、O111は３年連続で確認されなかったが、これら以外の大腸菌については、野菜の種類によって５～44％の汚染が確認されている。このことから、漬物などの非加熱食品を飲食店において提供する際には、手指や調理器具の消毒、野菜の洗浄・消毒の徹底が重要であると考えられる。

また、本事例はお盆期間中に発生し、関東地方から帰省中に喫食して発症し、Ｕターン後に検査を行ったケースもあり、拡大および再発防止のため、広域的な連携が重要であると感じた。

謝辞：御協力いただきましたＳ県衛生研究所の皆様、保健衛生課食品衛生担当の皆様に厚くお礼申し上げます。