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インフルエンザは、インフルエンザウイルスを病原体とする急性の呼吸器感染症で、毎年世界中で流行がみられる。主な感染経路は咳、くしゃみ、会話等から発生する飛沫による感染（飛沫感染）であり、他に飛沫の付着物に触れた手指を介した接触感染もある。感染後、発熱、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが出現し、鼻水・咳などの呼吸器症状がこれに続くが、いわゆる「通常感冒」と比べて全身症状が強いことが特徴である。通常は1週間前後の経過で軽快する。
インフルエンザは、全国約5,000カ所のインフルエンザ定点医療機関（小児科定点約3,000、内科定点約2,000）から、患者数が毎週報告されている。インフルエンザ定点当たり報告数は、2017/18シーズン終盤の2018年第34週（0.03）から2018/19シーズン〔2018年第36週（2018年9月3〜9日）以降〕初めの2018年第40週（0.17）にかけて継続して増加したが、第41週（0.12）には減少した（インフルエンザの年別・週別発生状況：https://www.niid.go.jp/niid/ja/10/2096-weeklygraph/1644-01flu.html）。週毎のインフルエンザ定点当たり報告数を過去5年間の同時期の平均（当該週と過去5年間の前週、当該週、後週の合計15週の平均）と比較すると、第34〜36週は平均より低い値で推移していたものの第37〜40週は平均を超えており、第41週は平均とほぼ同レベルであった。第34〜41週の定点医療機関（全国約5,000）からの報告数の男女比は例年と同様で、15歳未満の年齢群では1.1:1とやや男性に多く、15歳以上の年齢群では1:1.2とやや女性に多かった。
全国約500カ所の基幹定点医療機関からのインフルエンザによる入院患者数（インフルエンザ入院サーベイランス）においては、第34〜37週は週当たり9〜12例で推移していたが、第38週には15例、第39週には24例と増加した。しかしその後第40週は16例、第41週は9例と減少した。また、今シーズンのインフルエンザによる入院患者の累積報告数は85例で、70歳以上の高齢者が25例（29%）、10歳未満の小児は41例（48%）と10歳未満の小児が約半数を占めている（インフルエンザの発生状況について：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou01/houdou.html）。
第34〜41週の都道府県別定点当たり報告数は、沖縄県を除いて1.00を上回る都道府県はなく、大きな増加はみられなかった。沖縄県では第36週以外は1.00を上回り、その値は1.12〜3.69の間で推移している。
インフルエンザウイルス型別の検出状況については、昨シーズンはB型、AH3、AH1pdm09が同時に流行したシーズンであった。今シーズンはこれまでにAH1pdm09が36株、AH3が7株、B型が1株（山形系統）検出されている〔インフルエンザウイルス分離・検出速報（2018年10月19日現在）：https://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr-inf.html〕。
例年のインフルエンザは、全国の定点当たり報告数が1.00以上（流行開始の指標）となる11月末から1 2 月にかけて流行が開始し、ピークは1 月末から2 月上旬が多い。昨シーズン（2017/18シーズン）は第47週に定点当たり報告数が1.00を上回り、この流行開始はその前のシーズン（2016年第46週に流行開始）と同様に、例年より早い開始であった。〔今冬のインフルエンザについて（2017/18シーズン）：https://www.niid.go.jp/niid/images/idsc/disease/influ/fludoco1718.pdf〕。今シーズンは、パンデミック時以外の過去10シーズンでは、第41週時点でほぼ例年通りの値で推移しており、引き続き本疾患の発生動向について注視していく必要がある。
今後、インフルエンザの流行期を迎えるにあたり、飛沫感染対策としての咳エチケット（有症者自身がマスクを着用し、咳をする際にはティッシュやハンカチで口を覆う等の対応を行うこと）、接触感染対策としての手洗い等の手指衛生を徹底することが重要である。高齢者における感染への警戒の観点から、医療・福祉施設へのウイルスの持ち込みを防ぐために、関係者が個人で出来る予防策を徹底すると同時に、訪問者等については、インフルエンザの症状が認められる場合の訪問を自粛してもらう等の工夫が重要である。なお、2018/19シーズンは、例年通りA型2亜型とB型2系統による4価のインフルエンザワクチン（https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/a/flu.html）が製造されており、65歳以上の高齢者、又は60〜64歳で心臓、腎臓若しくは呼吸器の機能に障害があり、身の回りの生活が極度に制限される方、あるいはヒト免疫不全ウイルスにより免疫機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な方は、予防接種法上の定期接種の対象となっている（https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/influenza/）。
今後のインフルエンザの感染症発生動向調査には注意をしていただくとともに、詳細な情報と最新の状況については、以下を参照いただきたい：
●感染症発生動向調査週報（IDWR）
国立感染症研究所 感染症疫学センター |
