2022年の日本の伝播性薬剤耐性HIVの動向

抗HIV治療歴のないHIV感染者において, 薬剤耐性変異をもつHIVが検出される場合があり, これらの伝播性薬剤耐性および治療前薬剤耐性の動向は, 初回推奨抗HIV療法の選択や予防投与の選択に必要な基礎情報である。

全国の医療機関の協力のもと, 2003年から研究班において新規未治療HIV感染者の伝播性薬剤耐性の動向調査を行っており^1）, 2022年（1～12月）は364例の新規登録例を解析した。これは, この期間にエイズ発生動向調査で報告されたHIV感染者とAIDS患者の合計を分母とすると, 約41.1％に相当する。

2022年新規登録例のサブタイプ・CRF（circulating recombinant form）は, B: 79.3％, CRF01_AE: 10.1％, CRF07_BC: 2.2％, C: 2.0％, GまたはCRF02_AG: 1.4％, A: 0.3％, その他: 4.7％であった。

本邦での新規未治療HIV感染者の伝播性薬剤耐性変異の動向を図に示す。サーベイランスのための伝播性薬剤耐性変異のリストは, プロテアーゼ阻害薬（PI）, 核酸系逆転写酵素阻害薬（NRTI）, 非核酸系逆転写酵素阻害薬（NNRTI）については2009年^2）に, インテグラーゼ阻害薬（INSTI）については2019年^3）に世界保健機関（WHO）のワーキンググループにより作成されたリストに従った。

図にはNRTI, NNRTI, PI, INSTIの4つのクラスの伝播性薬剤耐性変異の動向を, それぞれをパターン分けして示した。4クラスのいずれかの伝播性薬剤耐性変異を保有する率は2022年は10.4％（38/364）であり, 4年ぶりに10％を超えた。

2022年の薬剤クラス別内訳では, NRTI 6.3％（23/364）, NNRTI 1.1％（4/364）, PI 1.9％（7/364）, INSTI 1.7％（6/363）であり, INSTIに対する伝播性薬剤耐性変異保有率は過去最大となった。2022年新規未治療HIV感染者に検出された伝播性薬剤耐性変異の内訳を表1に示す。インテグラーゼ E138Kは6件に検出され, 過去最多であった。インテグラーゼ E138Kは本邦で伝播クラスタを形成している。NRTIのラミブジン（3TC）やエムトリシタビン（FTC）に対する耐性変異であるM184Vは2020年以降毎年3件以上検出され, 2022年も3件検出されており, 注意が必要である。比較的古い世代のPIに対する耐性変異のM46I/L, NRTIのジドブジン（AZT）等に対する耐性変異の復帰変異であるT215C/D/E/S/I/V（T215X）などは本邦で複数の伝播クラスタを形成して定着している。その他, 表1にリストされていないpolymorphic mutationも含めたminor mutationを表2に示す。

国内流行株の動向の変化とともに, 抗HIV薬の曝露前予防内服（PrEP）の普及や抗HIV薬の使用動向等の影響を受け, 本邦の薬剤耐性動向は変化していく可能性があり, 引き続き注視する必要がある。

本研究は日本医療研究開発機構 エイズ対策実用化研究事業「国内流行HIV及びその薬剤耐性株の長期的動向把握に関する研究」により行われた。

参考文献