感染症発生動向調査における梅毒妊娠症例　2019年第1～3四半期

(IASR Vol. 41 p9-10: 2020年1月号)

梅毒は梅毒トレポネーマによる感染症で, その母子感染は, 流産, 死産のリスクのほか, 児が出生した場合も低出生体重や骨軟骨病変などの先天梅毒のリスクがある^1）。梅毒の母子感染は早期発見と適切な治療を行うことで防ぐことができる^2,3）。世界保健機関（WHO）は梅毒母子感染の排除を目標に掲げており, 2030年までに80％の国で梅毒母子感染を10万出生当たり50例以下にすることを目指している^4）。わが国では, 2014年頃から異性間の男女における梅毒感染報告が増加しており^5,6）, これに平行して先天梅毒の報告も増加傾向を示している。このような背景の中, 平成31（2019）年1月1日から梅毒の届出様式が変更され, 妊娠の有無, 直近6カ月以内の性風俗産業の従事歴の有無等が届出内容に含まれた。2019年第1～39週までに報告された女性梅毒症例のうち, 「疾病共通備考欄」あるいは「その他事項」欄に「妊娠」 の文字列が含まれる症例を抽出し, 「妊娠あり」の症例についてまとめた。