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日本におけるHIV関連神経認知障害(HAND)の有病率と関連因子:J-HAND研究結果報告から

(IASR Vol. 38 p.182-184: 2017年9月号)

HIV感染症はもはや死の病ではなくなり, 感染者の高齢化が急速に進んでいる。これに伴い, エイズ指標疾患以外の心血管障害や腎障害, 骨密度低下など様々な合併症が問題になっている。かつて極めて予後不良であったHIV脳症は治療の進歩により激減したが, 最近では治療が比較的順調でウイルスが抑えられているにもかかわらず, 軽度の認知障害を呈する患者の存在が明らかとなった。こうした軽度の認知障害も含めた包括的な疾患概念としてHIV関連神経認知障害(HIV-associated neurocognitive disorder; HAND)が提唱され, 重症度分類としてFrascati criteriaが考えられた1)表1)。全米のCHARTER研究では, 約47%の患者で認知機能低下が認められると報告されたが2), HIV感染者では, 中枢神経系日和見感染や薬物使用, うつ病など, 認知機能低下の交絡因子が多いうえ, どの神経心理検査を行うかによって成績も変わるため, 正確なHAND有病率はまだ不明である。日本では疫学研究が諸外国に比べて立ち遅れていたため, 全国17施設共同で, 統一神経心理検査を用いたHAND疫学のための多施設前向き横断研究(J-HAND研究)が行われた。J-HAND研究では厳格なランダムサンプリングを行い, 認知機能低下をもたらす交絡疾患や薬物使用を丁寧に除外したうえで, 8領域を網羅する14心理検査(表2)を行い, HAND重症度分類を行った。年齢や学歴, HIV感染診断時期, CD4数, ウイルス量, 多剤併用療法(antiretroviral therapy; ART)の内容や施行期間などとの関連を調査した。

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