感染症発生動向調査における近年の梅毒の動向　
―2023年第1週～39週診断例を中心に―

感染症発生動向調査における梅毒届出数は, 2011年より増加が続いていたが, 2021年以降はより顕著に増加している（図1）^1）。2022年の年間暫定届出数は13,258例となり, 1999年の感染症法施行以降初めて10,000例を上回った。さらに2023年も, 第1～39週（2023年1月2日～10月1日）に診断された暫定届出数は既に11,260例に達した（2023年10月4日時点）^2）。これは, 前年同期間の9,312例（2022年10月5日時点）の1.2倍であり, その増加は前年をしのぐ勢いである。

梅毒は, 感染症法において5類感染症の全数把握対象疾患に定められている。梅毒の症状は病期によって症状・所見の出現する場所や内容が異なり, 治療を行わなかった典型例では早期顕症梅毒（Ⅰ期, Ⅱ期）, 潜伏期梅毒, 晩期顕症梅毒の経過をたどる。早期顕症梅毒は, 感染後数カ月以内の病型であることから, 最近感染した症例であることを示唆する重要な指標である。2023年第1～39週診断例における早期顕症梅毒の割合は75％（8,475/11,260例）であり, 前年同期間の77％（7,200/9,312例）と同様に高い水準であった。この早期顕症梅毒の割合が近年増加傾向にあること^1）は, スクリーニング等で診断された無症候者の増加では説明できず, 最近新規に感染した症例の増加が梅毒届出数の増加に関与している可能性がある。2023年の梅毒届出数は, 前年に引き続き全国的に増加しており^1）, 42都道府県で前年同期間の届出数を上回った。中でも, 東京都（2,740例, 人口10万人当たり19.5例）と大阪府（1,528例, 人口10万人当たり17.3例）は最も届出数および人口10万人当たり患者数が多く, この状況は10年以上ほぼ継続している^1,3）。近年の届出の推定感染経路の大半は, 異性間性的接触である。2023年第1～39週診断例のうち, 異性間性的接触と記載された症例は男性の66％（4,783/7,254例）, 女性の82％（3,302/4,005例）であった。年齢層は, 男性症例は20～40代, 女性症例は20代に多い状況が継続している^1,3）。また, 男性症例の40％（2,910/7,254例）に性風俗産業の利用歴, 女性症例の40％（1,588/4,005例）に従事歴があることが報告されており, 前年と同様の高い水準となっている。

20代を中心とした女性症例の増加にともない, 妊婦の感染増加, ひいては先天梅毒の増加が懸念される。2019年の妊娠症例数は208例（女性症例の9％）であったが, 2021年には微減し, 188例（7％）となっていた^4,5）。一方, 先天梅毒届出数は2018～2022年には20例前後で推移していたが, 2023年第1～39週ではすでに32例となっており, 急増している（図2）。こうした状況を受け, 国立感染症研究所webサイトの四半期梅毒報告では, 2023年第2四半期より先天梅毒届出数の掲載を開始した^4）。2022年以降も継続した妊娠症例の動向監視が重要である。なお, 妊娠症例のうち70％以上を無症候者が占め, 妊婦健診での診断を反映している可能性がある。また妊娠後期に診断された症例もあり, 妊娠中の安全な性交渉の推進が重要である。

また2019年には, 妊娠の有無や性風俗産業の利用歴・従事歴の他, 口腔咽頭病変の有無, 過去の梅毒治療歴, HIV感染症合併の有無が感染症発生動向調査の届出票の新規届出項目として追加された。2021年診断例では, 男女ともに2-3％（男性147/5,261例, 女性67/2,717例）に口腔咽頭病変があり, 安全な口腔性交に関する啓発が重要であると考えられた。また, 過去の治療歴がないと報告された症例は, 男女ともに60％程度（男性3,062/5,261例, 女性1,692/2,717例）を占めており^5）, 梅毒を疑う症状に関する啓発や早期受診の推進が重要である。

2021年以降の梅毒届出数の急増は, 引き続き異性間性的接触による男女の症例増加が中心である^1,3）。2023年も前年を上回る勢いで全国的に増加しており, 特に先天梅毒届出数の増加が顕著となっている。この流行に効果的に対処するためには, 各地域においても梅毒の届出を継続的に監視するとともに, その疫学的特徴を把握し, 増加の中心となる集団への対策や先天梅毒防止のための対策に活用していくことが極めて重要である。

謝辞: 感染症発生動向調査にご協力いただいている自治体や医療機関の皆様に深謝いたします。

参考文献