近年の高所得国における梅毒と先天梅毒の発生動向について

第二次世界大戦後, 世界的に減少していた梅毒は1990年頃から複数の国で流行がみられている^1）。中低所得国では異性間性的接触による感染が中心であり, 女性の梅毒感染の増加から先天梅毒が問題となっている^2）。世界保健機関（WHO）は, 梅毒, HIV感染症, B型肝炎の母子感染排除を目指す取り組みを2015年から開始し, 2023年10月時点でタイ, マレーシア, モルディブなどのアジア諸国と中南米諸国の計15カ国で梅毒の母子感染排除（出生10万人当たり50例以下）が達成された^3）。しかし, いまだに世界では2020年時点で先天梅毒児が出生10万人当たり425例発生しており, さらなるコントロールを目指し, WHOは2030年までに先天梅毒を同50例以下に抑えるという目標を設定した^4）。一方, 高所得国では, 梅毒はMSM（men who have sex with men）で感染が広がっていたが, 近年異性間での感染伝播も増加の一因となってきており, 先天梅毒の増加を認める国も出てきている^2）。本稿では, 主に高所得国における過去10年の梅毒と先天梅毒の流行状況の変化について紹介する。