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インフルエンザは、インフルエンザウイルスを病原体とする急性の呼吸器感染症で、毎年世界中で流行がみられる。主な感染経路は咳、くしゃみ、会話等から発生する飛沫による感染（飛沫感染）であり、他に飛沫の付着物に触れた手指を介した接触感染もある。感染後、発熱、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが出現し、鼻水・咳などの呼吸器症状がこれに続くが、いわゆる「通常感冒」と比べて全身症状が強いことが特徴である。通常は1週間前後の経過で軽快する。
インフルエンザは、全国約5,000カ所のインフルエンザ定点医療機関（小児科定点約3,000、内科定点約2,000）から、患者数が毎週報告されている。2018/19シーズン〔2018年第36週（2018年9月3〜9日）以降〕のインフルエンザ定点当たり報告数は、2018年第49週に1.70となり、全国的な流行開始の指標である1.00を初めて上回った。インフルエンザ定点当たり報告数は、2018年第41週以降、継続して増加しており（インフルエンザの年別・週別発生状況：https://www.niid.go.jp/niid/ja/10/2096-weeklygraph/1644-01flu.html）、2019年第1週（2018年12月31日〜2019年1月6日：2019年1月9日現在）に16.30となった。また、2018年第51週〜2019年第1週の週毎のインフルエンザ定点当たり報告数は、過去5年間同時期の平均（当該週と過去5年間の前週、当該週、後週の合計15週の平均）と比較すると、高いレベルであった。
定点当たり報告数が1.00を上回っていた都道府県は、2018年第50週には42都道府県、2018年第51週〜2019年第1週には47都道府県であった。2019年第1週では43道府県で前週の報告数より増加がみられ、都道府県別の上位5位は、岐阜県（49.12）、愛知県（46.42）、北海道（33.57）、高知県（30.10）、沖縄県（28.53）であった。また、2018年第36週〜2019年第1週の定点医療機関（全国約5,000）からの報告数の男女比は例年と同様で、15歳未満の年齢群では1.1:1とやや男性に多く、15歳以上の年齢群では1:1.1とやや女性に多かった。
定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関を受診した患者数を推計すると、2019年第1週は約58.6万人（95%信頼区間：52.2〜65.0万人）となった。前週の推計値（約44.6万人）より増加し、2018年第46週（約1.3万人）以降増加傾向であった。年齢別では、0〜4歳が約5.7万人、5〜9歳が約5.0万人、10〜14歳が約3.7万人、15〜19歳が約3.5万人、20代が約9.6万人、30代が約8.0万人、40代が約8.3万人、50代が約6.3万人、60代が約4.1万人、70歳以上が約4.4万人であった。今シーズンの2019年第1週時点での累積の推計受診者数は約165万人となり、これまで15歳未満が41%、70歳以上が5%と推計された。
全国約500カ所の基幹定点医療機関からのインフルエンザによる入院患者数（インフルエンザ入院サーベイランス）においては、2018年第46週（16例）〜2019年第1週（1,207例）は継続して増加し、2019年第1週は前週（549例）より大きく増加した。今シーズンの基幹定点におけるインフルエンザによる入院患者の累積報告数は2,644例となり、15歳未満が878例（33%）、70歳以上が1,220例（46%）であった。推計受診患者数とは異なり、高齢者が多かった。
インフルエンザウイルス型別の検出状況について、今シーズンはこれまでにAH1pdm09が466株（70%）、AH3が186株（28%）、B型が10株（2%；ビクトリア系統5株、山形系統4株、系統不明1株）検出されており、AH1pdm09が大半を占めている〔インフルエンザウイルス分離・検出速報（2019年1月11日現在）： https://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr-inf.html〕。
今シーズンの抗インフルエンザ薬（バロキサビル、オセルタミビル、ザナミビル、ペラミビル、ラニナミビル）に対する薬剤耐性株サーベイランスにおいては、2019年1月9日現在、A（H1N1）pdm09亜型、A（H3N2）亜型及びB型で耐性株が検出されていない（抗インフルエンザ薬耐性株サーベイランス：https://www.niid.go.jp/niid/ja/influ-resist.html）。
例年のインフルエンザ流行は、11月末から12月にかけて始まり、1月末から2月上旬にかけてピークとなることが多い〔今冬のインフルエンザについて（2017/18シーズン）：https://www.niid.go.jp/niid/images/idsc/disease/influ/fludoco1718.pdf〕。今シーズンは、例年並みに、2018年第49週に全国的な流行開始となり、第46週以降、定点当たり報告数、推計患者数、入院患者数ともに継続して増加している。
インフルエンザの感染予防策としては、飛沫感染対策としての咳エチケット（有症者自身がマスクを着用し、咳をする際にはティッシュやハンカチで口を覆う等の対応を行うこと）、接触感染対策としての手洗い等の手指衛生を徹底することが重要である。高齢者における感染への警戒の観点から、医療・福祉施設へのウイルスの持ち込みを防ぐために、関係者が個人で出来る予防策を徹底すると同時に、訪問者等については、インフルエンザの症状が認められる場合の訪問を自粛してもらう等の対策が重要である。なお、2018/19シーズンは、例年通りA型2亜型とB型2系統による4価のインフルエンザワクチン（https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/a/flu.html）が製造されており、65歳以上の高齢者、又は60〜64歳で心臓、腎臓若しくは呼吸器の機能に障害があり、身の回りの生活が極度に制限される方、あるいはヒト免疫不全ウイルスにより免疫機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な方は、予防接種法上の定期接種の対象となっている（https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/influenza/）。
今後のインフルエンザの感染症発生動向調査に注意していただくとともに、詳細な情報と最新の状況については、以下を参照いただきたい：
●感染症発生動向調査週報（IDWR）
国立感染症研究所 感染症疫学センター |
