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Published: 2011年4月23日

(IASR Vol. 33 p. 102-103: 2012年4月号)

1999（平成11）年以降、瀬戸内海沿岸の中四国地域では、下痢・嘔吐を主症状とする原因不明の有症事例の発生が確認されていた。倉敷市ではこれらの事例に注目し、2008（平成20）年度に倉敷市保健所が事務局となり、瀬戸内海沿岸の府県市保健所等と、「原因不明の食中毒の原因究明研究」についての検討会を立ち上げ、原因物質の究明や対応を協議していた。当初は、地方における散発的な事例と考えられていたが、その後の調査から、全国の都道府県においても発生が報告されていることが、確認された。厚生労働省の調査によると、2009（平成21）年６月～2011（平成23）年３月までに報告された原因不明の有症事例は198件、うち135件はヒラメが推定原因食品とされる事例であった。

その後、厚生労働省から「生食用生鮮食品による病因物質不明有症事例への対応について」（平成23年６月17日食安発0617第３号）および「Kudoa septempunctata の検査法について（暫定版）」（平成23年７月11日食安監発0711第１号）が通知され、暫定検査法が示された。

2011年10月、倉敷市内の飲食店において岡山県内初のヒラメに寄生するK. septempunctata を原因とする食中毒事例が発生した。今回、この事例について、暫定検査法に従いリアルタイムPCR 検査法による遺伝子検査および顕微鏡検査による胞子数計測を実施したので報告する。

事例の概要と検査結果
2011年10月14日、飲食店の営業者から、10月13日の利用者が下痢・嘔吐等の食中毒様症状を呈していると、届出があった。当保健所で調査したところ、10月13日に当該飲食店を利用した１グループ、13名中10名が食中毒様症状を呈しており、有症者は共通してヒラメの活け造りを喫食していた。喫食残品であるヒラメの活け造りについて、暫定検査法に従い、当保健所で検査を実施した。検体は、胴体（検体No.1、No.2）とえら蓋付近（検体No.3、No.4）の２カ所から、各2検体ずつ採取した。DNA抽出にはQIAamp DNA Mini kit（QIAGEN社）を用い、リアルタイムPCRには7500 Real Time PCR System (AppliedBiosystem社）を用いた。

リアルタイムPCR検査法による遺伝子検査および顕微鏡検査の結果は、表１のとおりである。

遺伝子検査において、すべての検体からカットオフ値 1.0×10⁷ Kudoa rDNAコピー数／ｇ以上のコピー数が検出され、平均値は 1.3×10¹¹ Kudoa rDNAコピー数／ｇであった。顕微鏡検査においても、すべての検体から６～７極嚢を有する胞子を確認し、計算板により算出した胞子数の平均値は、 3.2×10⁷ 胞子数／ｇであった。検体の採取位置によるK. septempunctata 検出量の差異は、ほとんどみられなかったことから、K. septempunctata はヒラメの筋肉中に均一に分布していることが確認された。

また、調理施設のふきとり、食材、従業員便および患者便の細菌検査で、食中毒の原因と考えられる細菌は、検出されなかったこと、過去の原因不明の有症事例に共通する潜伏期間が６時間程度と短時間で、主症状が下痢・嘔吐、発熱であったことから、本事例は、ヒラメを介したK. septempunctata を病因物質とする集団食中毒と断定された。

厚生労働省の通知以後においても、K. septempunctata を病因物質とする食中毒事例が、全国で発生している。生食として提供されることの多いヒラメは、冷凍や加熱の食中毒対策が取りにくいため、生産・流通での対策が必要になってくるものと考えられる。今後、ヒラメの産地その他の情報も含めたK.septempunctata による食中毒事例について注視していく必要がある。

倉敷市保健所衛生検査課微生物検査係
小川芳弘　香川真二　杉村一彦　山口紀子
岡山県環境保健センター細菌科　中嶋　洋

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Published: 2011年4月23日

(IASR Vol. 33 p. 99-100: 2012年4月号)

ＲＳウイルス（RSV）感染症は感染症発生動向調査事業における５類感染症の小児科定点把握疾患で、本邦においては冬季に流行がみられる急性呼吸器感染症である。RSVは表面蛋白のひとつであるＧ蛋白に対するモノクローナル抗体の反応性の違いなどから大きくＡとＢのサブグループに分けられ、さらにサブグループＡでは遺伝子型GA1 ～7 、サブグループＢでは遺伝子型GB1 ～4 、およびBAなどに分類されている。近年、本邦で検出されるサブグループＡの多くが遺伝子型GA2、サブグループＢでは遺伝子型BAである。今回、我々はＧ遺伝子上に72塩基の重複を有する遺伝子型GA2 の変異株を検出したので報告する。

患者は０歳９カ月の男児で、2012年１月10日に発病し、近医でジョサマイシン等を処方されたが解熱しなかったため、１月17日に千葉市内のＡこどもクリニックを受診した。

受診時の症状は発熱（39.2℃）、咳嗽鼻汁、軽度の下痢で、血液酸素飽和度は91％と低下、呼気性ラ音を認めたが多呼吸などはみられなかった。受診時に鼻汁を市販RSV迅速診断キットで検査した結果は陰性であった。

なお、その後患者はネブライザーにより低酸素血症が改善されなかったため、他医療機関を紹介され、入院加療となっている。また、この医療機関での検査でインフルエンザ菌が検出されている。

Ａこどもクリニックで受診時に採取された鼻汁を検体として、RSVのＧ遺伝子を標的としたRT-PCR法1) を実施し、得られた増幅産物についてダイレクトシークエンス法で塩基配列を決定した。決定した塩基配列の一部342bpについて系統樹解析を行ったところ、サブグループＡの遺伝子型GA2に分類されたが、Ｃ末端に72塩基の重複を有する変異株であった〔Chiba-C_24031(AB700370)、図〕。なお同時に(RT-)PCR法2-5) を実施したメタニューモウイルス、パラインフルエンザウイルス１～３型、ライノウイルス、ボカウイルスについては陰性であった。また、HEp-2、RD-18S、Vero-E6、CaCo-2、MDCKによる分離培養も陰性であった。

入院した医療機関でインフルエンザ菌が検出されていることから、肺炎症状にどの程度このRSV変異株が関与していたかは不明であるが、DDBJのBLAST検索の結果、本検出株は2011年にカナダで登録された、同じく72塩基の重複を持つ株〔ON67-1210A（JN257693）、ON138-0111A （JN257694）、図〕と高い相同性を示しており、海外の株と密接な関係にある可能性が示唆された。

RSVのＧ遺伝子上に重複を伴う変異としては、サブグループＢでＣ末端に60塩基の重複を有する遺伝子型BAが報告されているが6)、現在、世界中で検出されているRSVのサブグループＢの多くが遺伝子型BAである7-9) ように、細胞への吸着に関係しているＧ蛋白の変異は感染性への影響力が大きいものと考えられ、今後の動向が注目される。

　参考文献
1) Peret TC, et al ., J Gen Virol 79: 2221-2229, 1998
2) Peret TC, et al ., J Infect Dis 185: 1660-1663, 2002
3) Echevarria JE, et al ., J Clin Microbiol 36: 1388-1391, 1998
4) Savolainen C, et al ., J Gen Virol 83: 333-340, 2002
5) Allander T, et al ., Proc Natl Acad Sci USA 102: 12891-12896, 2005
6) Trento A, et al ., J Gen Virol 84: 3115-3120, 2003
7) Rebffo-Scheer C, et al ., PLoS One 6: e25468, 2011
8) Sovero M, et al ., PLoS One 6: e22111, 2011
9) van Niekerk S and Venter M, J Virol 85: 8789-8797, 2011

千葉市環境保健研究所
田中俊光　横井　一　水村綾乃　木原顕子　都竹豊茂　中台啓二
まなこどもクリニック　原木真名

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Published: 2011年4月23日

(IASR Vol. 33 p. 105-106: 2012年4月号)

2011年９月～2012年１月のインフルエンザの活動性：インフルエンザの活動性はこの期間中に、アフリカ、アメリカ、アジア、ヨーロッパ、オセアニアから報告された。A(H1N1)pdm09ウイルス〔以下、A(H1N1)pdm09〕の活動性は、アジアやアメリカの一部の国を除き、概して非常に低かった。A(H3N2) 亜型ウイルス〔以下、A(H3N2)〕は、ヨーロッパ、アメリカ大陸や北アフリカの多くの国々、アジアの一部の国々で、優勢であった。Ｂ型ウイルス（以下、Ｂ型）は、世界の多くの地域で活動性が報告され、一部の国々で優勢な型となっていた。

動物由来のインフルエンザウイルス〔A(H5N1), A(H3N2) variant (v), A(H1N1)v, A(H1N2)v〕感染：2011年９月20日～2012年２月21日に、A(H5N1) ウイルスのヒト感染例が、カンボジア、中国、エジプト、インドネシア、ベトナムから21例（うち死亡15例）報告された。2003年12月からの累計では、15カ国から585例（うち死亡346例）が報告されている。

2011年９月以降、米国ではＡ型ウイルス変異型〔variant; (v)〕の散発ヒト感染例が報告されており、その内訳はA(H3N2)vが８例、A(H1N1)vとA(H1N2)vが各１例である。

なお、2011年９月20日～2012年２月21日にA(H9N2) ウイルスのヒト感染例の報告はなかった。

最近の分離株における抗原性および遺伝子学的特徴：
A(H1N1)pdm09：2011年９月～2012年２月に世界中で検出されたA(H1N1)亜型ウイルスのすべてがA(H1N1) pdm09であった。免疫フェレット血清を用いたHI試験では、抗原性は均一であり、ワクチン株であるA/California/7/2009に類似していた。HA遺伝子配列の解析では、抗原的に区別できない少なくとも８つのグループに分けられた。

A(H3N2)：2011年９月～2012年１月に収集されたウイルスの多くは、HI試験による抗原性がワクチン株であるA/Perth/16/2009に類似していた。しかし、2012年に分離されたウイルスは、A/Perth/16/2009との反応性が低下したものの割合が増加していた。最近の分離株のHA遺伝子は、A/Victoria/361/2011 （グループ３）とA/Brisbane/299/2011（グループ６）の２つのグループに分かれ、大多数は前者のグループに含まれていた。これら最近の株は、HI試験、中和試験いずれにおいても、A/Perth/16/2009よりも両グループの株に対して高い反応性を示した。

Ｂ型：B/Victoria/2/87 （Victoria系統）とB/Yamagata/16/88（山形系統）の両方が流行しており、山形系統が増加しつつある。しかし、中国（香港を除く）ではVictoria系統が優勢である。HI試験では、山形系統ウイルスの大多数は過去のワクチン株であるB/Florida/4/2006と抗原性は異なり、B/Wisconsin/1/2010、B/Hubei-Wujiagang/158/2009、B/Texas/6/2011に類似していた。Victoria系統ウイルスの大多数は、現在のワクチン株であるB/Brisbane/60/2008と抗原性が類似しており、HA遺伝子配列の解析でも多くがB/Brisbane/60/2008のクレードに分類された。

抗インフルエンザウイルス薬への耐性：
ノイラミニダーゼ阻害薬：A(H1N1)pdm09では、大多数がオセルタミビル感受性であり、耐性ウイルス（H275Y変異）も少数検出されていたが、これらすべてはザナミビルに感受性であった。A(H3N2) およびＢ型は、すべてがオセルタミビルとザナミビルに感受性であった。ペラミビルとラニナミビルに対しては、少数の株が検査されたが、すべて感受性であった。

M2阻害薬：A(H1N1)pdm09とA(H3N2) のＭ遺伝子配列の解析では、アマンタジンやリマンタジンといったM2阻害薬への耐性に関与するM2蛋白のアミノ酸置換（S31N変異）が、検査されたウイルス株のうちA(H3N2)1株を除いたすべてに認められた。

不活化インフルエンザワクチンに関する調査研究：最近の分離ウイルス株に対する抗体保有状況ついて、現行のワクチン株を含む３価不活化インフルエンザワクチンを接種された小児、成人、高齢者由来の血清を用いて、HI試験〔A(H3N2) については中和試験も〕により測定した。

A/California/7/2009 抗原を含むワクチンにより誘導されたHI抗体価（幾何平均抗体価）は、ワクチン株によるものと最近のA(H1N1)pdm09株によるものの多くが同等であった。

A/Perth/16/2009抗原を含むワクチンにより誘導されたHI抗体価（幾何平均抗体価）は、ワクチン株によるものと比較して、最近のA(H3N2) 株によるものの多くが低下しており、マイクロ中和試験でも同様な結果であった。

B/Brisbane/60/2008抗原を含むワクチンにより誘導されたHI抗体価（幾何平均抗体価）は、ワクチン株によるものと最近のVictoria系統株によるものの多くが同等であった。一方、最近の山形系統株に対しては、最近のVictoria系統株によるものと比較して低かった。

2012／13北半球インフルエンザシーズンに推奨されるワクチン株：
　A/California/7/2009 (H1N1)pdm09類似株
　A/Victoria/361/2011 (H3N2)類似株
　B/Wisconsin /1/2010（山形系統）類似株

（WHO, WER, 87, No.10, 83-95, 2012）