レジオネラ症は細胞内寄生性のグラム陰性桿菌であるレジオネラ属菌（Legionella spp.）による感染症で、菌は経気道感染して肺胞マクロファージに侵入し増殖する。病型には肺炎型と感冒様のポンティアック熱型とがある。高齢者や新生児、および免疫力低下をきたす疾患を有する者が本症のリスクグループである。ヒトからヒトへの感染はない。レジオネラ肺炎に特有な症状はないため、症状のみでは他の肺炎との鑑別は困難である。治療には、キノロン系やマクロライド系の抗菌薬が使用される。適切な抗菌薬の投与がない場合、急速に全身症状が悪化する例がある点に注意が必要である。レジオネラ属菌は一般的には水中や湿った土壌中などにアメーバ等の原虫類を宿主として存在し、20～45℃で繁殖し、36℃前後で最もよく繁殖する。本特集では2008～2012年のデータをまとめた。

患者発生状況：レジオネラ症は感染症法に基づく感染症発生動向調査において医師に全数届出が義務付けられている４類感染症である（http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-04-39.html）。2008年１月～2012年12月末までに、31例の無症状病原体保有者を含む 4,081例が報告された（2013年５月15日現在）（表１）。初診年月日を月別に集計すると、患者発生の主なピークは梅雨期の７月であった（図１）。報告数は人口の多い都府県で多いが（http://www.niid.go.jp/niid/images/iasr/34/400/graph/f4002aj.gif）、罹患率は富山・石川、岡山・鳥取で高い（図２）。

患者の平均年齢は67.0歳（男性65.7歳、女性は72.5歳）で、０歳～103歳まで幅広く分布しているが、30歳未満は1.0％と少なかった（図３）。性別は男性が81％を占めており、米国の64％（2000～2009; MMWR 60: 1083-1086, 2011）より多い。

職業上の曝露では、採掘・建設業務従事者、金属材料製造作業者および輸送機械組立・修理作業者、運転手等が多い。症状は、発熱（92％）、肺炎（90％）、咳嗽（48％）、呼吸困難（44％）、意識障害（17％）、下痢（9.8％）、多臓器不全（8.5％）、腹痛（2.5％）が認められる。感染地域は、国内が3,962例（97％）、国外95例（2.3％）、不明24例（0.6％）であった。

診断法：レジオネラ症届出4,081例中、尿中抗原検出が3,928例（96%)、培養113例（2.8％）、血清抗体価の測定69例（1.7％）、PCR （LAMPを含む）62例（1.5％）、間接蛍光抗体法や酵素抗体法による病原体抗原の検出８例（0.2％）であった（複数の検査法が記載された例を含む）（表２）。尿中抗原検査はLegionella pneumophila血清群（SG）1のみの検出に限られるが、レジオネラ属菌を広く検出する迅速検査LAMPが2011年10月に保険適用され、2012年にLAMPが５例報告されている。

死亡は134例であった。また、初診日の情報が得られた4,023例のうち死亡129例の致命率は、初診から診断に至る日数が１～４日、５～７日、８日以上の場合、各々2.8％、4.2％、5.3％と上昇するので、早期診断が望まれる。

起因菌：上記の培養113例の他に、届出後に菌株が分離され、レファレンスセンターに分与された例（本号７ページ）等を加えると、病原体の分離例は合わせて261例であった。うちL. pneumophila SG1が起因菌と考えられる事例は216例であった。そのうち５例は混合感染で、内訳は２例では他菌種（L. feeleii、L. rubrilucens）が分離され、３例ではSG1 とそれ以外の血清群が同時に分離された（SG1とSG6が２例、SG1、6、9、型別不能の４株が１例）。SG1 以外のL.pneumophila が起因菌の事例は24例（SG2、SG3が各６例、SG6が４例、SG5、SG10、SG12が各２例、SG9、SG15が各１例）であった。他にL. londiniensisと、L. longbeachaeが分離された事例が各１例で、19例は起因菌不明である。

集団感染事例等：2008年１月入浴施設で２例（神戸市、IASR 29: 329-330, 2008）、2008年７月老人福祉施設で２例（岡山県、IASR 29: 330-331, 2008）、2009年10月ホテルの入浴設備で８例（岐阜県、IASR 31: 207-209, 2010）、2011年９月横浜市のスポーツクラブの入浴設備で９例、2012年11月旅館の入浴設備で３例（本号５ページ）、2012年11～12月日帰り温泉施設で９例（本号３ページ）の患者が報告された。その他、2008年２月～2012年11月にかけて、同一施設に関連し、あるいは一緒に旅行後に２～５例の患者が発症した13の集団感染疑い事例が認められた。また、2011年３月には東日本大震災時の感染事例があった（本号６ページ）。

対策：本症はレジオネラ属菌を含むエアロゾルや塵埃を吸入することにより発症する。感染源は、循環式浴槽、冷却塔、シャワー（IASR 31: 331-332, 2010 & 31: 332-333, 2010）、給湯系、修景水、加湿器（本号15ページ）や、太陽熱温水器（IASR 32: 113-115, 2011）、腐葉土（IASR 26: 221-222, 2005）等である。浴槽内の多孔質の天然鉱石がレジオネラの温床となることもある（IASR 29: 193-194, 2008）。

レジオネラ症防止対策の基本は、１）微生物の繁殖および生物膜等の生成の抑制、２）設備内に定着する生物膜の除去、３）エアロゾル飛散の抑制、４）外部からの菌の侵入の阻止、である。そのためには、１）水の消毒（本号14ページ）を行い、微生物培養あるいは迅速検査（本号11ページ）等で確認する。エアロゾルを直接吸引する恐れのある浴槽水等の衛生管理基準値は100 mL当たり10 CFU未満（不検出）である。２）浴槽壁や各種タンクの内面の清掃が必須である。現場での浴槽壁等のATP（アデノシン三リン酸）測定で、生物膜の除去を確認することができる（本号13ページ）。３）各種設備はエアロゾルの飛散を防ぐ構造が要求される。４）浴槽壁の洗浄作業や腐葉土の取り扱いには、防塵マスクを着用した慎重な作業が求められる。

本症の予防には、レジオネラ対策（厚生労働省）（http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/seikatsu-eisei25/）、建築物衛生（厚生労働省）（http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/seikatsu-eisei09/03.html）、第３版レジオネラ症防止指針（ビル管理教育センター）、貯湯式給湯設備の衛生管理の手引き第１版（全国水利用設備環境衛生協会）等に沿った適切な衛生管理が必須である。

感染拡大防止には、臨床検体と環境検体の双方から菌株を分離して、パルスフィールド・ゲル電気泳動やsequence-based typing（本号７ページ）を用いて感染源を特定し、消毒・設備撤去等の対策を講じることが重要である。

　【概要】
１．今回の報告期間は平成24年12月31日～平成25年３月31日までの約３か月

２．新規HIV 感染者報告数は227件（前回報告 257件、前年同時期 246件）。そのうち男性216件、女性11件で、男性は前回（246件）および前年同時期（231 件）より減少、女性は前回（11件）と同数、前年同時期（15件）より減少

３．新規AIDS患者報告数は107件（前回報告114件、前年同時期105件）。そのうち男性105件、女性２件で、男性は前回（107件）より減少、前年同時期（101 件）より増加、女性は前回（７件）および前年同時期（４件）より減少

４．HIV 感染者とAIDS患者を合わせた新規報告数は 334件

【感染経路・年齢等の動向】
１．新規HIV 感染者報告数：
○同性間性的接触によるものが151件（全HIV 感染者報告数の約67％）
○異性間性的接触によるものが44件（全HIV 感染者報告数の約19％）。そのうち男性35件、女性９件
○母子感染によるものは１件
○年齢別では、20～30代が多い。

２．新規AIDS患者報告数：
○同性間性的接触によるものが63件（全AIDS患者報告数の約59％）
○異性間性的接触によるものが23件（全AIDS患者報告数の約21％）。そのうち男性22件、女性１件
○母子感染によるものは０件
○年齢別では、30代が多い。

【検査・相談件数の概況（平成25年１月～３月）】
１．保健所におけるHIV抗体検査件数（速報値）は22,158件（前回報告26,597件、前年同時期25,025件）、自治体が実施する保健所以外の検査件数（速報値）は6,769件（前回報告7,223件、前年同時期7,171件）

２．保健所等における相談件数（速報値）は32,940件（前回報告37,321件、前年同時期39,840件） 

【献血の概況（平成25年１月～３月）】
１．献血件数（速報値）は、 1,304,418件（前年同時期速報値 1,325,793件）

２. そのうちHIV 抗体・核酸増幅検査陽性件数（速報値）は23件（前年同時期速報値14件）。10万件当たりの陽性件数（速報値）は、1.763件（前年同時期速報値1.056件）

《まとめ》
１．前回および前年同時期に比し、新規HIV感染者報告数は減少し、新規AIDS患者報告数はほぼ横ばいであった。

２．保健所等におけるHIV抗体検査件数は、前回および前年同時期に比し、減少していた。

３．早期発見は個人においては早期治療、社会においては感染の拡大防止に結びつくので、HIV抗体検査・相談の機会を積極的に利用していただきたい。

2013年６月10日、当院Infection Control Team（ICT）に小児科から小児科病棟内にある小児集中治療室（PICU）で水痘疑い症例が発生したとの連絡が入った。当該患児は5月中旬よりPICUに収容されており、同室に収容されている他の児との直接の接触はなかったが、水痘は空気感染を感染経路に持つ極めて感染力の強い感染症であり、また発疹が６月８日から出現していたことから感染拡大防止対策の早急な立案と実施が求められていた。ICTは直ちに小児科病棟に赴き、小児科と共同で対策に当たった。以下にその結果を記述する。

症例：２歳０カ月　女児

基礎疾患：ダウン症、心室中隔欠損、肺高血圧症

水痘罹患歴・水痘ワクチン接種歴：ともに無し

現病歴：2013年５月16日に喘鳴が出現、低酸素血症をきたして当院小児科病棟にあるPICUに入院。低酸素血症は順調に改善して退院も予定されていたが、６月８日に臀部を中心に限局した発赤を伴う丘疹が多数出現し、６月10日には両上下肢、顔面等全身に同様の丘疹が多発、一部水疱形成をきたした。発疹出現に伴った発熱はみられなかった。

小児科病棟にて協議を行い、当該患児の隔離、PICUの使用制限、また同室児の発症予防策として６月14日から抗水痘・帯状疱疹ウイルス薬の内服を開始すること等が決定された。一方、当該患児の発疹は両上下肢に多発しているものの体幹部にはほとんど認められておらず、頭皮にはみられなかった。丘疹は5mm程度と水痘に矛盾しない大きさであったが水疱形成の程度は軽く、痂疲化しているものはなく、また色素沈着しているものもなかった。PICU入室後26日目に発疹が出現していたこと等からも、当該患児の水痘発症の可能性は否定できないものの、2011年に全国的に流行したコクサッキーウイルスA6（CA6）による手足口病に類する感染症を発症している可能性が考えられた。

既に水痘・帯状疱疹ウイルスに対する特異的検査のための検体提出は行われていたが、協議を行った結果、エンテロウイルスの感染を検知するための検査についても、当該患児の咽頭ぬぐい液、水疱内液、糞便の3検体を採取し、実施することとなった。

水痘・帯状疱疹ウイルスに対する特異的検査の結果は６月12日に明らかとなり、血清検査による特異的IgG、IgMはともに陰性、また水疱内液に対する同ウイルス特異的抗原検査も陰性であった。また、同日のうちに咽頭ぬぐい液、水疱内液、糞便の3検体すべてからPCR検査によりエンテロウイルスの存在が明らかとなった。この連絡を受け、当院ではPICUの使用制限を解除し、当該患児の水痘の治療を中止するとともに、14日から開始予定であった同室児達への水痘発症予防内服も中止とし、接触感染予防策の強化維持に努めることとした。その後14日にはVP1領域の塩基配列が決定され、3検体由来のエンテロウイルスはすべてCA6であると同定され、当該患児はCA6による手足口病であると確定診断された。

手足口病の原因ウイルスはエンテロウイルスであり、これまでは主にコクサッキーウイルスA16（CA16）やエンテロウイルス71（EV71）によるとされてきたが、2009年頃からCA6を病原とする手足口病が多くみられるようになり、2011年はCA6による手足口病が全国的に大きく流行したことは記憶に新しい（IASR Vol. 33, No. 3,  March, 2012 参照）。CA6を病原とする手足口病は、水疱がかなり大きく、四肢末端に限局せずに広範囲に認められるといった臨床的特徴がある。本症例は、CA6による手足口病に矛盾しない臨床所見であったが、水痘であった場合の同室児への影響の大きさを考え、検査によって手足口病であることがほぼ確定し、水痘が否定されるまでは水痘に対する対策を続行する方針であった。その後の迅速な検査対応により、水痘発症阻止のための予防内服は実施前に中止となり、またPICUの使用制限も早期に解除できた。なお、今後はCA6による手足口病の特徴である爪甲脱落症について注意していく必要がある。

本年はこれまでのところ、2011年に続いてCA6を病原とする手足口病の割合が多くを占めており（国立感染症研究所ホームページ：https://kansen-levelmap.mhlw.go.jp/Byogentai/Pdf/data37j.pdf 参照）、今後の発生動向の推移に注意が必要であると思われる。